有価証券報告書-第86期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却損益」、ならびに「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「投資有価証券の売却による収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた403百万円は、「投資有価証券売却損益」△24百万円、「その他」428百万円として組み替え、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた37百万円は、「投資有価証券の売却による収入」38百万円、「その他」△0百万円として組み替えております。
また、前連結会計年度において独立掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「短期貸付金の増減額」「長期貸付による支出」「長期貸付金の回収による収入」については、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「短期貸付金の増減額」に表示していた2百万円、「長期貸付による支出」に表示していた△3百万円、「長期貸付金の回収による収入」に表示していた7百万円については、「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却損益」、ならびに「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「投資有価証券の売却による収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた403百万円は、「投資有価証券売却損益」△24百万円、「その他」428百万円として組み替え、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた37百万円は、「投資有価証券の売却による収入」38百万円、「その他」△0百万円として組み替えております。
また、前連結会計年度において独立掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「短期貸付金の増減額」「長期貸付による支出」「長期貸付金の回収による収入」については、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「短期貸付金の増減額」に表示していた2百万円、「長期貸付による支出」に表示していた△3百万円、「長期貸付金の回収による収入」に表示していた7百万円については、「その他」として組み替えております。