ヨネックス(7906)の建物の推移 - 通期
連結
- 2010年3月31日
- 30億7640万
- 2011年3月31日 -6.23%
- 28億8463万
- 2012年3月31日 -4.95%
- 27億4192万
- 2013年3月31日 +1.15%
- 27億7355万
- 2014年3月31日 +1.01%
- 28億165万
- 2015年3月31日 +6.03%
- 29億7063万
- 2016年3月31日 +52.27%
- 45億2339万
- 2017年3月31日 +25.43%
- 56億7358万
- 2018年3月31日 -0.25%
- 56億5938万
- 2019年3月31日 -0.67%
- 56億2157万
- 2020年3月31日 -3.44%
- 54億2834万
- 2021年3月31日 -2.99%
- 52億6576万
- 2022年3月31日 -1.65%
- 51億7900万
- 2023年3月31日 -0.46%
- 51億5500万
- 2024年3月31日 +7.2%
- 55億2600万
- 2025年3月31日 +64.17%
- 90億7200万
個別
- 2008年3月31日
- 28億9887万
- 2009年3月31日 -4.2%
- 27億7720万
- 2010年3月31日 -5.22%
- 26億3232万
- 2011年3月31日 -5.15%
- 24億9668万
- 2012年3月31日 -3.11%
- 24億1909万
- 2013年3月31日 -0.03%
- 24億1833万
- 2014年3月31日 -0.32%
- 24億1067万
- 2015年3月31日 -5.6%
- 22億7560万
- 2016年3月31日 +66.19%
- 37億8177万
- 2017年3月31日 +32.9%
- 50億2613万
- 2018年3月31日 -4.88%
- 47億8101万
- 2019年3月31日 +1.62%
- 48億5864万
- 2020年3月31日 -4.3%
- 46億4989万
- 2021年3月31日 -2.48%
- 45億3479万
- 2022年3月31日 -4.41%
- 43億3496万
- 2023年3月31日 -1.41%
- 42億7400万
- 2024年3月31日 -2.55%
- 41億6500万
- 2025年3月31日 +84.47%
- 76億8300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)2025/06/26 10:01
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、ゴルフ事業に係る資産、在外連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2025/06/26 10:01
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 2 2 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 新研究開発施設及びテニスラケット新工場2025/06/26 10:01
建物 3,161百万円
建設仮勘定 1,740百万円 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 10:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金負債 建物附属設備(資産除去債務) - △25 その他有価証券評価差額金 △9 △25
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ハ.固定資産の減損2025/06/26 10:01
当社グループは、減損会計の対象となる建物及び構築物、土地、並びにソフトウエア等を有しており、回収可能額が帳簿価額を下回る兆候がある場合には、減損の有無を判定しています。減損判定を実施する契機となる重要な要素には、過去あるいは見込まれる営業成績に対して著しい実績の悪化等により決定しています。減損の判定には、グルーピングした各事業単位の将来キャッシュ・フローの見積りに基づき実施しております。現状、減損損失の認識が必要な資産はありませんが、今後、将来において当社グループを取り巻く環境に大きな変化等が生じた場合には、減損損失の計上が必要となる場合があります。
ニ.投資の減損 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 10:01
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、ゴルフ事業に係る資産については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産