建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、ゴルフ事業に係る資産については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/25 17:13

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
土地	-	30,873千円
建物	-	127,934
計	-	158,808

2019/06/25 17:13

#3 有形固定資産等明細表（連結）

東京ショールーム店舗内装工事等
建物 189,252千円
新潟工場新工場他用地

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#4 減損損失に関する注記（連結）

1.減損損失を認識した主な資産

用途	事業用資産
場所	インド カルナータカ州バンガロール
種類	建物及び機械装置他

2.減損損失の認識に至った経緯
インドの連結子会社であるYONEX INDIA PRIVATE LIMITEDの事業用資産については、事業環境の変化を受け、当初想定していた事業計画を下回って業績が推移していることから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2019/06/25 17:13

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

ハ.固定資産の減損
当社グループは、減損会計の対象となる建物及び構築物、土地、並びにソフトウェア等を有しており、連結子会社であるYONEX INDIA PRIVATE LIMITEDの事業用資産については、事業環境の変化を受け、当初想定していた事業計画を下回って業績が推移していることから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該固定資産を除き減損損失の認識が必要な資産はありませんが、今後も将来キャッシュ・フローの見積りが帳簿価額を下回った場合に減損損失の計上が必要となる場合があります。
ニ.投資の減損

2019/06/25 17:13

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、ゴルフ事業に係る資産、在外連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/25 17:13

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、ゴルフ事業に係る資産については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産

2019/06/25 17:13

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、ゴルフ事業に係る資産、在外連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～17年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
当社及び在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、当社のソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/25 17:13