7906 ヨネックス

7906
2024/04/30
時価
1171億円
PER 予
13.99倍
2010年以降
7.68-57.24倍
(2010-2023年)
PBR
1.85倍
2010年以降
0.36-4.29倍
(2010-2023年)
配当 予
1.11%
ROE 予
13.25%
ROA 予
9.07%
資料
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売上高 - 北米

【期間】

連結

2013年3月31日
10億6847万
2014年3月31日 +26.86%
13億5544万
2015年3月31日 +19.49%
16億1965万
2016年3月31日 +22.38%
19億8219万
2017年3月31日 -11.05%
17億6317万
2018年3月31日 +11.73%
19億6992万
2019年3月31日 +12.01%
22億660万
2020年3月31日 +0.29%
22億1296万
2021年3月31日 -12.09%
19億4539万
2022年3月31日 +64.22%
31億9481万
2023年3月31日 +64.55%
52億5700万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期第2四半期第3四半期当連結会計年度
売上高(百万円)23,69450,09279,632107,019
税金等調整前四半期(当期)純利益(百万円)4,1718,1189,48210,323
2023/06/26 9:49
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
従って、当社グループのスポーツ用品事業については、販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「アジア」、「北米」、「ヨーロッパ」を4つの報告セグメントとし、スポーツ施設事業については、「スポーツ施設事業」を1つの報告セグメントとした5つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
2023/06/26 9:49
#3 セグメント表の脚注(連結)
(注)1.スポーツ用品事業における「アジア」の売上高のうち、中国は44,686百万円です。
2.調整額の内容は以下のとおりであります。
2023/06/26 9:49
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
2023/06/26 9:49
#5 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
(米国会計基準ASU第2016-02号「リース」の適用)
米国会計基準を適用する北米販売子会社は、当連結会計年度の期首からASU第2016-02号「リース」を適用しております。
これに伴い、借手のリース取引については、原則すべてのリースについて資産及び負債を認識しております。当該会計基準の適用にあたっては、経過措置として認められている基準の適用による累積的影響を適用開始日に認識する方法を採用しております。
2023/06/26 9:49
#6 収益認識関係、財務諸表(連結)
(単位:百万円)
セグメント名称区分売上高
スポーツ用品事業バドミントン用品26,365
テニス用品10,094
ゴルフ用品1,330
その他14,916
52,706
スポーツ施設事業469
外部顧客への売上高53,175
当事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(単位:百万円)
2023/06/26 9:49
#7 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
セグメント名称区分売上高
スポーツ用品事業バドミントン用品43,300
テニス用品11,498
ゴルフ用品1,516
その他17,700
74,016
スポーツ施設事業469
外部顧客への売上高74,485
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(単位:百万円)
2023/06/26 9:49
#8 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。2023/06/26 9:49
#9 報告セグメントの概要(連結)
当社グループは、スポーツ用品の製造・販売を行うスポーツ用品事業とゴルフ場の運営等を行うスポーツ施設事業から構成されております。
スポーツ用品事業については、バドミントン用品、テニス用品、ゴルフ用品等の製造・販売を行っております。製造については、国内における当社グループの製造拠点に加え、アジア(台湾・インド・タイ)の各現地法人で行っています。販売については当社が国内販売、及び海外販売代理店への輸出・仲介貿易を行っており、海外においては北米(米国・カナダ)、ヨーロッパ(英国・ドイツ)、アジア(台湾・中国)の現地法人がそれぞれ担当しております。なお、インド・タイ現地法人は製造子会社であり、現地における販売については販売代理店が担当しております。
現地法人はそれぞれ独立した経営単位であり、各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
2023/06/26 9:49
#10 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2.アジアへの売上高に分類した額のうち、中国への売上高は44,686百万円です。
2023/06/26 9:49
#11 役員報酬(連結)
4)業績連動賞与
業績連動賞与は、年度ごとの当社グループの「連結売上高」及び「連結営業利益」を指標とし、目標を達成した場合の基準額を100%とした場合、その達成度に応じて0%~200%の範囲で変動します。当該指標を選択した理由は、当社は業績連動賞与を単年度の業績評価指標に連動するものとして位置づけており、「連結売上高」を本業の成長性を示す指標、「連結営業利益」を本業の収益性を示す指標としていることによります。なお、当該業績指標に関する当連結会計年度の実績は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ②連結損益計算書及び連結包括利益計算書」に記載のとおりであり、基準額を100%とした場合の達成度に応じた支給率は140%~150%です。
5)株式報酬(譲渡制限付株式)
2023/06/26 9:49
#12 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(単位:百万円)
日本アジア北米ヨーロッパ合計
15,7643,6841,17638921,014
(注)有形固定資産の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2023/06/26 9:49
#13 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
3)当社グループが総議決権の10%以上の議決権を直接又は間接的に保有している法人その他の団体の業務執行者
4)当社グループの主要な取引先(直近事業年度の連結売上高の2%以上)の業務執行者
5)当社グループを主要な取引先とする法人その他団体(当該団体の直近事業年度の連結売上高の2%以上)の業務執行者
2023/06/26 9:49
#14 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
②経営成績の状況
当連結会計年度における当社グループの業績は、インフレや景気減速傾向、地政学リスク等の懸念要素はありながらも世界各地でスポーツ需要が活性化し、売上高、利益ともに過去最高値を計上しました。海外子会社において現地通貨ベースで増収増益となったことに加え、大幅な円安により海外業績の換算による上押し効果がありました。
当社グループが注力してきた、お客様のプレー機会創出を目的とする小規模な大会やイベントの開催が需要を活性化していること、世界規模の大会も有観客で開催されていることで、世界各地で競技の盛り上がりが見られています。それとともに各競技の主要大会で当社契約選手がめざましい活躍を見せていることで、当社製品への注目も継続的に高まり、連結売上高は107,019百万円(前期比43.7%増)となりました。原材料価格の上昇や円安に伴う仕入コスト増加の売上総利益への影響はあるものの、増収による売上総利益の増加が大きく、マーケティング活動への注力による広告宣伝費をはじめとした販管費の増加を加味しても営業利益は10,063百万円(前期比49.3%増)と大幅な増益となりました。為替差損の発生等により経常利益は9,961百万円(前期比37.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は7,331百万円(前期比26.8%増)となりました。なお、当社現地法人(中国、台湾、北米、ドイツ、イギリス子会社及びインド、タイの製造子会社)は2022年1月から12月の業績を連結対象としており、2022年12月31日現在の財務諸表を使用しています。
2023/06/26 9:49
#15 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
繰延税金資産の評価は、会計基準に示されている回収可能性の企業分類、将来の事業計画に基づく将来の課税所得の予測及び将来減算一時差異等のスケジューリングを検討した上で繰延税金資産を計上しております。計上額は毎期見直しており、回収可能性が見込まれないと判断した場合は繰延税金資産を取り崩しております。
事業計画は、製商品の販売動向や、大会協賛や選手契約に基づく広告宣伝費等の発生状況により重要な影響を受けます。翌事業年度の事業計画では、売上高及び利益は引き続き堅調に推移するとの仮定をおいております。
なお、将来の不確実な経済条件の影響を受けた場合には、翌事業年度の財務諸表に計上される繰延税金資産の評価に重要な影響を与える可能性があります。
2023/06/26 9:49
#16 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
営業取引による取引高
売上高15,194百万円26,309百万円
仕入高等5,3399,368
2023/06/26 9:49
#17 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.収益の分解情報」に記載しております。
2023/06/26 9:49