ヨネックス(7906)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ヨーロッパの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 117万
- 2013年6月30日
- -1080万
- 2013年9月30日
- -479万
- 2013年12月31日
- 199万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 2731万
- 2014年6月30日 -5.54%
- 2580万
- 2014年9月30日 +17.83%
- 3040万
- 2014年12月31日 +145.05%
- 7451万
- 2015年3月31日 -16.05%
- 6255万
- 2015年6月30日 -96.3%
- 231万
- 2015年9月30日
- -17万
- 2015年12月31日
- 584万
- 2016年3月31日 +129.21%
- 1339万
- 2016年6月30日
- -197万
- 2016年9月30日 -999.99%
- -3923万
- 2016年12月31日
- -1798万
- 2017年3月31日
- 1932万
- 2017年6月30日 -74.72%
- 488万
- 2017年9月30日 +22.87%
- 600万
- 2017年12月31日 +614.96%
- 4291万
- 2018年3月31日 +56.62%
- 6721万
- 2018年6月30日 -95.02%
- 334万
- 2018年9月30日 +600.69%
- 2343万
- 2018年12月31日 +175.11%
- 6446万
- 2019年3月31日 -32.89%
- 4326万
- 2019年6月30日
- -1787万
- 2019年9月30日
- -1657万
- 2019年12月31日 -55.84%
- -2582万
- 2020年3月31日 -182.77%
- -7302万
- 2020年6月30日
- -814万
- 2020年9月30日 -566.17%
- -5427万
- 2020年12月31日
- -3392万
- 2021年3月31日 -258.44%
- -1億2161万
- 2021年6月30日
- -2667万
- 2021年9月30日
- -2384万
- 2021年12月31日
- 6634万
- 2022年3月31日 +12.91%
- 7491万
- 2022年6月30日 -71.97%
- 2100万
- 2022年9月30日
- -3700万
- 2022年12月31日
- 2300万
- 2023年3月31日 +643.48%
- 1億7100万
- 2023年6月30日 -21.05%
- 1億3500万
- 2023年9月30日 +97.04%
- 2億6600万
- 2023年12月31日 +60.53%
- 4億2700万
- 2024年3月31日 +24.82%
- 5億3300万
- 2024年9月30日 -44.28%
- 2億9700万
- 2025年3月31日 +60.61%
- 4億7700万
- 2025年9月30日 -52.41%
- 2億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、スポーツ用品の製造・販売を行うスポーツ用品事業とゴルフ場の運営等を行うスポーツ施設事業から構成されております。2025/06/26 10:01
スポーツ用品事業については、バドミントン用品、テニス用品、ゴルフ用品等の製造・販売を行っております。製造については、国内における当社グループの製造拠点に加え、アジア(台湾・インド・タイ)の各現地法人で行っています。販売については当社が国内販売、及び海外販売代理店への輸出・仲介貿易を行っており、海外においては北米(米国・カナダ)、ヨーロッパ(英国・ドイツ)、アジア(台湾・中国)の現地法人がそれぞれ担当しております。なお、インド・タイ現地法人は製造子会社であり、現地における販売については販売代理店が担当しております。
現地法人はそれぞれ独立した経営単位であり、各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 - #2 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (単位:百万円)2025/06/26 10:01
(注)有形固定資産の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。日本 アジア 北米 ヨーロッパ 合計 24,454 4,609 1,011 531 30,607 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、売上高は6,354百万円(前期比15.3%増)、営業利益は560百万円(前期比123.0%増)となりました。2025/06/26 10:01
(ヨーロッパ)
バドミントン用品は引き続き競技活動が活発に行われ、需要が堅調に推移したことで増収となりました。テニス用品については、トップ選手の使用率拡大により注目が高まる中、販路拡大にも注力し、増収となりました。特にドイツ販売子会社での販売が好調となり、全体では為替換算による上押し効果もあり増収となりました。