ヨネックス(7906)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 北米の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3567万
- 2013年6月30日 -86.63%
- 477万
- 2013年9月30日 +200.88%
- 1435万
- 2013年12月31日 +319.76%
- 6025万
- 2014年3月31日 +33.23%
- 8027万
- 2014年6月30日 -67.28%
- 2626万
- 2014年9月30日 +60.42%
- 4213万
- 2014年12月31日 +156.76%
- 1億818万
- 2015年3月31日 -17.06%
- 8973万
- 2015年6月30日 -99.11%
- 79万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 2800万
- 2015年12月31日 +134.81%
- 6575万
- 2016年3月31日 +30.87%
- 8605万
- 2016年6月30日
- -938万
- 2016年9月30日
- 745万
- 2016年12月31日 +658.06%
- 5648万
- 2017年3月31日 +6.8%
- 6032万
- 2017年6月30日 -63.41%
- 2207万
- 2017年9月30日 +158.17%
- 5698万
- 2017年12月31日 +107.32%
- 1億1813万
- 2018年3月31日 +8.85%
- 1億2859万
- 2018年6月30日 -74.92%
- 3225万
- 2018年9月30日 +117.66%
- 7021万
- 2018年12月31日 +40.72%
- 9880万
- 2019年3月31日 -25.32%
- 7378万
- 2019年6月30日
- -1753万
- 2019年9月30日 -6.34%
- -1864万
- 2019年12月31日
- 2812万
- 2020年3月31日
- -5023万
- 2020年6月30日
- 4660万
- 2020年9月30日 -41.21%
- 2740万
- 2020年12月31日 +217.32%
- 8695万
- 2021年3月31日 -91.38%
- 749万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 9283万
- 2021年9月30日 +85.87%
- 1億7255万
- 2021年12月31日 +106.2%
- 3億5579万
- 2022年3月31日 -22.82%
- 2億7459万
- 2022年6月30日 -16.24%
- 2億3000万
- 2022年9月30日 +63.04%
- 3億7500万
- 2022年12月31日 +29.33%
- 4億8500万
- 2023年3月31日 -12.78%
- 4億2300万
- 2023年6月30日 -49.17%
- 2億1500万
- 2023年9月30日 +35.35%
- 2億9100万
- 2023年12月31日 +35.74%
- 3億9500万
- 2024年3月31日 -36.46%
- 2億5100万
- 2024年9月30日 +31.08%
- 3億2900万
- 2025年3月31日 +70.21%
- 5億6000万
- 2025年9月30日 -48.93%
- 2億8600万
- 2026年3月31日 -10.49%
- 2億5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、スポーツ用品の製造・販売を行うスポーツ用品事業とゴルフ場の運営等を行うスポーツ施設事業から構成されております。2026/06/17 13:18
スポーツ用品事業については、バドミントン用品、テニス用品、ゴルフ用品等の製造・販売を行っております。製造については、国内における当社グループの製造拠点に加え、アジア(台湾・インド・タイ)の各現地法人で行っています。販売については当社が国内販売、及び海外販売代理店への輸出・仲介貿易を行っており、海外においては北米(米国・カナダ)、ヨーロッパ(英国・ドイツ)、アジア(台湾・中国)の現地法人がそれぞれ担当しております。なお、インド・タイ現地法人は製造子会社であり、現地における販売については販売代理店が担当しております。
現地法人はそれぞれ独立した経営単位であり、各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 - #2 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (単位:百万円)2026/06/17 13:18
(注)有形固定資産の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。日本 アジア 北米 ヨーロッパ 合計 30,783 4,915 803 920 37,423 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 地域構成2026/06/17 13:18
現在、売上高の大きな割合を占める東アジア地域に加え、その他地域での展開を中長期的に進めることで、よりバランスの取れた地域構成を目指しています。特に、北米におけるテニス事業、インドにおけるバドミントン事業は重点領域として位置づけています。北米では、テニス市場におけるブランド認知の向上と事業基盤の強化に注力しています。また、インドでは、競技の普及・発展に取り組みながら、自社工場を拠点とした現地生産体制の強化を進めています。
今後も、グローバル各地域の市場特性に即した展開を進めながら、より多くのお客様にスポーツの楽しさと価値を届けてまいります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 利益につきましては、原材料価格の上昇や為替影響等があったものの、増収効果により売上総利益は増加しました。ブランド認知拡大及び市場活性化に向けたマーケティング投資の継続により、広告宣伝費や人件費等の販管費は増加したものの、売上総利益の増加が販管費の増加を上回り、過去最高益を計上しました。2026/06/17 13:18
以上のことから連結売上高は163,643百万円(前期比18.3%増)、営業利益は16,546百万円(前期比16.7%増)となりました。為替差損の発生等により経常利益は16,316百万円(前期比16.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は12,092百万円(前期比14.2%増)となりました。なお、当社現地法人(中国、台湾、北米、ドイツ、イギリス子会社及びインド、タイの製造子会社)は2025年1月から12月の業績を連結対象としており、2025年12月31日現在の財務諸表を使用しています。
当社は、人々の価値観や考え方、ライフスタイルが大きく変化する中で、スポーツの楽しさをより多くの人々に届け、世界中のお客様との新たなつながりを築いていくために、2023年5月に「中長期ビジョン グローバル成長戦略 Global Growth Strategy (GGS)」を策定しました。GGSでは、「地域構成」、「マーケティング」「DTCとデジタル」、「IT」、「ものづくり」、そしてこれらを実行していくための基礎となる「コーポレートカルチャー(企業文化)の進化」を柱とし、各分野で取り組みを推進しております。