ヨネックス(7906)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5億2478万
- 2009年3月31日 +3.81%
- 5億4476万
- 2010年3月31日 +1.56%
- 5億5325万
- 2011年3月31日 -6.65%
- 5億1645万
- 2012年3月31日 +13.84%
- 5億8794万
- 2013年3月31日 -6.7%
- 5億4857万
- 2014年3月31日 +5.98%
- 5億8137万
- 2015年3月31日 +13.44%
- 6億5948万
- 2016年3月31日 +16.27%
- 7億6675万
- 2017年3月31日 +8.03%
- 8億2834万
- 2018年3月31日 -4.85%
- 7億8816万
- 2019年3月31日 +0.17%
- 7億8949万
- 2020年3月31日 -4.72%
- 7億5221万
- 2021年3月31日 +3.48%
- 7億7838万
- 2022年3月31日 +28.24%
- 9億9816万
- 2023年3月31日 +20.22%
- 12億
- 2024年3月31日 +22.5%
- 14億7000万
- 2025年3月31日 +31.02%
- 19億2600万
- 2026年3月31日 +29.6%
- 24億9600万
個別
- 2008年3月31日
- 5億1119万
- 2009年3月31日 +3.77%
- 5億3045万
- 2010年3月31日 +1.33%
- 5億3753万
- 2011年3月31日 -6.46%
- 5億278万
- 2012年3月31日 +14.44%
- 5億7538万
- 2013年3月31日 -7.99%
- 5億2941万
- 2014年3月31日 +3.79%
- 5億4949万
- 2015年3月31日 +12.42%
- 6億1772万
- 2016年3月31日 +14.26%
- 7億583万
- 2017年3月31日 +7.06%
- 7億5567万
- 2018年3月31日 -8.16%
- 6億9398万
- 2019年3月31日 +1.96%
- 7億757万
- 2020年3月31日 -7.37%
- 6億5543万
- 2021年3月31日 -1.6%
- 6億4494万
- 2022年3月31日 +20.47%
- 7億7694万
- 2023年3月31日 +10.56%
- 8億5900万
- 2024年3月31日 +16.65%
- 10億200万
- 2025年3月31日 +25.05%
- 12億5300万
- 2026年3月31日 +36.07%
- 17億500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/17 13:18
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 4,581 5,217 賞与引当金繰入額 662 947 役員賞与引当金繰入額 55 72 退職給付費用 313 293 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。2026/06/17 13:18 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/17 13:18
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 3 25 0 28 賞与引当金 1,253 1,705 1,253 1,705 役員賞与引当金 55 72 57 71 ポイント引当金 2 14 14 2 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/17 13:18
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 383百万円 537百万円 返金負債 343 339
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/17 13:18
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰越欠損金(注) 108百万円 40百万円 賞与引当金 385 539 返金負債 615 712
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・製品・原材料・仕掛品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、ゴルフ事業に係る資産については定額法を採用しております。2026/06/17 13:18