7906 ヨネックス

7906
2026/06/05
時価
2177億円
PER 予
15.2倍
2010年以降
7.68-57.24倍
(2010-2026年)
PBR
2.49倍
2010年以降
0.36-4.79倍
(2010-2026年)
配当 予
1.19%
ROE 予
16.4%
ROA 予
10.26%
資料
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ヨネックス(7906)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
5億2478万
2009年3月31日 +3.81%
5億4476万
2010年3月31日 +1.56%
5億5325万
2011年3月31日 -6.65%
5億1645万
2012年3月31日 +13.84%
5億8794万
2013年3月31日 -6.7%
5億4857万
2014年3月31日 +5.98%
5億8137万
2015年3月31日 +13.44%
6億5948万
2016年3月31日 +16.27%
7億6675万
2017年3月31日 +8.03%
8億2834万
2018年3月31日 -4.85%
7億8816万
2019年3月31日 +0.17%
7億8949万
2020年3月31日 -4.72%
7億5221万
2021年3月31日 +3.48%
7億7838万
2022年3月31日 +28.24%
9億9816万
2023年3月31日 +20.22%
12億
2024年3月31日 +22.5%
14億7000万
2025年3月31日 +31.02%
19億2600万
2026年3月31日 +29.6%
24億9600万

個別

2008年3月31日
5億1119万
2009年3月31日 +3.77%
5億3045万
2010年3月31日 +1.33%
5億3753万
2011年3月31日 -6.46%
5億278万
2012年3月31日 +14.44%
5億7538万
2013年3月31日 -7.99%
5億2941万
2014年3月31日 +3.79%
5億4949万
2015年3月31日 +12.42%
6億1772万
2016年3月31日 +14.26%
7億583万
2017年3月31日 +7.06%
7億5567万
2018年3月31日 -8.16%
6億9398万
2019年3月31日 +1.96%
7億757万
2020年3月31日 -7.37%
6億5543万
2021年3月31日 -1.6%
6億4494万
2022年3月31日 +20.47%
7億7694万
2023年3月31日 +10.56%
8億5900万
2024年3月31日 +16.65%
10億200万
2025年3月31日 +25.05%
12億5300万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
給料及び手当3,9524,581
賞与引当金繰入額503662
役員賞与引当金繰入額4755
退職給付費用234313
2025/06/26 10:01
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法を採用しております。2025/06/26 10:01
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金12093
賞与引当金1,0021,2531,0021,253
役員賞与引当金47554755
ポイント引当金210102
2025/06/26 10:01
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金306百万円383百万円
返金負債344343
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2025/06/26 10:01
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
繰越欠損金(注)107百万円108百万円
賞与引当金307385
未払事業税5868
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2024年3月31日)
2025/06/26 10:01
#6 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
①「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の引当金の増減額」
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「役員賞与引当金の増減額」、「ポイント引当金の増減額」は、金額的重要性及び表示の明瞭性の観点から、「その他の引当金の増減額」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「役員賞与引当金の増減額」4百万円、「ポイント引当金の増減額」2百万円は、「その他の引当金の増減額」として組替えております。
2025/06/26 10:01
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・製品・原材料・仕掛品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、ゴルフ事業に係る資産については定額法を採用しております。2025/06/26 10:01

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