中央化学(7895)の小計の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- -4874万
- 2009年12月31日
- 80億7386万
- 2010年3月31日
- -2億800万
- 2010年6月30日
- 9億1100万
- 2010年9月30日 +100.55%
- 18億2700万
- 2010年12月31日 +104.41%
- 37億3459万
- 2011年3月31日 -78.74%
- 7億9400万
- 2011年6月30日 +133.38%
- 18億5300万
- 2011年9月30日 +53.37%
- 28億4200万
- 2011年12月31日 +46.94%
- 41億7600万
- 2012年3月31日 -83.48%
- 6億9000万
- 2012年6月30日 +118.26%
- 15億600万
- 2012年9月30日 +14.34%
- 17億2200万
- 2012年12月31日 +35.6%
- 23億3500万
- 2013年3月31日 -54.78%
- 10億5600万
- 2013年6月30日 +34.66%
- 14億2200万
- 2013年9月30日 -41.49%
- 8億3200万
- 2013年12月31日 +53.37%
- 12億7600万
- 2014年3月31日 -39.42%
- 7億7300万
- 2014年6月30日 -71.41%
- 2億2100万
- 2014年9月30日 +137.1%
- 5億2400万
- 2014年12月31日 +134.16%
- 12億2700万
- 2015年3月31日 +74.25%
- 21億3800万
- 2015年6月30日 -52.9%
- 10億700万
- 2015年9月30日 +95.13%
- 19億6500万
- 2015年12月31日 +75.22%
- 34億4300万
- 2016年3月31日 +24.86%
- 42億9900万
- 2016年6月30日 -82.16%
- 7億6700万
- 2016年9月30日 +111.6%
- 16億2300万
- 2016年12月31日 +29.08%
- 20億9500万
- 2017年3月31日 +36.42%
- 28億5800万
- 2017年6月30日 -97.27%
- 7800万
- 2017年9月30日 +998.72%
- 8億5700万
- 2017年12月31日 +77.83%
- 15億2400万
- 2018年3月31日 +80.12%
- 27億4500万
- 2018年6月30日 -67.72%
- 8億8600万
- 2018年9月30日 +21.22%
- 10億7400万
- 2018年12月31日 +100.74%
- 21億5600万
- 2019年3月31日 +75.05%
- 37億7400万
- 2019年6月30日 -84.34%
- 5億9100万
- 2019年9月30日 +46.7%
- 8億6700万
- 2019年12月31日 +104.96%
- 17億7700万
- 2020年3月31日 +43.16%
- 25億4400万
- 2020年6月30日 -45.56%
- 13億8500万
- 2020年9月30日 +66.28%
- 23億300万
- 2020年12月31日 +29.7%
- 29億8700万
- 2021年3月31日 +51.62%
- 45億2900万
- 2021年6月30日 -74.21%
- 11億6800万
- 2021年9月30日 +3.17%
- 12億500万
- 2021年12月31日 +6.64%
- 12億8500万
- 2022年3月31日 +71.75%
- 22億700万
- 2022年6月30日 -59.99%
- 8億8300万
- 2022年9月30日 +83.35%
- 16億1900万
- 2022年12月31日 +16.99%
- 18億9400万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2021年3月31日)2022/06/28 14:05
(注) 非上場株式(連結貸借対照表計上額71百万円)については、市場価格がなく、時価を把握することが種類 連結貸借対照表計上額(百万円) 取得原価(百万円) 差額(百万円) (3)その他 - - - 小計 223 140 82 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの (1)株式 8 9 △1 (2)債券 - - - (3)その他 - - - 小計 8 9 △1 合計 231 150 81
極めて困難と認められることから、上表の「その他有価証券」には含めておりません。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/28 14:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) その他 374 347 繰延税金資産小計 9,151 8,484 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額 △6,388 △5,862 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △2,294 △2,205 評価性引当額小計 △8,683 △8,067 繰延税金資産合計 468 416
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/28 14:05
(注)1.評価性引当額が602百万円減少しております。この減少の主な内容は、繰越欠損金に係る評価性引当額の減少によるものであります。前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) その他 396 389 繰延税金資産小計 8,411 7,755 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額(注)2 △6,495 △5,953 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △1,363 △1,303 評価性引当額小計(注)1 △7,859 △7,256 繰延税金資産合計 552 498
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額