有価証券報告書-第73期(2025/04/01-2026/03/31)

当社は、「薄膜と生産技術のプロとして、社会の進歩に貢献する」ことを企業理念として掲げております。私たちが提供する薄膜製品は、人々の暮らしを支え、豊かにしうるものです。モノづくりとテクノロジーの発展に寄与し、社会へ貢献することを第一義とし、時代のニーズを捉え、応えていくことが結果として企業の成長につながると考えています。成長の実現を目指すためには、全ての社員が組織と相互に信頼関係で結ばれ、薄膜と生産技術のプロとしての自信と誇りを持ち、自律的に楽しく活き活きと働く事で成り立つと考えており、属性にとらわれず相手を尊重し建設的な意見を話し合える組織とすることを人材戦略の基本的な考え方としています。
・人材の採用
事業計画との整合をとりながら、必要な時に必要な人材を採用する考え方のもと、国籍・性別にとらわれず各個人の能力にもとづく採用を進めています。モノづくりに魅力を持ち、高いコミュニケーション能力を発揮し、多様なステークホルダーとの継ぎ手となることの意識を有する人材、より高い次元を目指す人材を積極的に採用しています。
・企業風土改革
VUCAといわれる環境下において企業が持続的に成長するためには、従業員エンゲージメントの向上が重要であると認識しています。この認識のもと、社長による定期的な講話の実施や、経営層と従業員の対話の場の設定に取り組んでいます。
また当社では、2020年に「自らの仕事に熱意と誇りを持ち、自律的にいきいきと働く組織」の実現を目的として、全社員参加型の風土改革プロジェクトを立ち上げました。同プロジェクトでは、コミュニケーションの活性化や信頼関係の構築につながる場づくりを推進しています。
本活動は現在も継続しており、社内サーベイの結果を踏まえ、「チャレンジする社風をつくる」をテーマに、教育制度および人事制度の見直しを実施しました。加えて、拠点ごとの活動にとどまらず、拠点間の交流を活発化させることで社員同士のつながりを強化し、組織のさらなる活性化に取り組んでいます。
今後は、若手社員の課題意識の解消や、今後一層重要性が高まるシニア層の活躍推進など、全世代が活躍できる組織の実現に向け、引き続き環境整備を進めていきます。
・人材の育成
当社は、持続的な成長と企業価値の向上を実現するためには、従業員一人ひとりが会社の方針を理解・共有し、自発的に行動するとともに、自らを律し、その結果に責任を負う人材の育成が重要であると考えています。
この考え方のもと、当社では、行動指針として「自主自律」「川上海渡」「創意工夫」を掲げ、人材育成の根幹に位置付けています。
自らを律し結果に責任を持つ「自主自律」の精神を基盤とし、過去に学びつつ外部環境にも目を向けて視野を広げ、本質を見極める見識を養う「川上海渡」(川を上れ、海を渡れ)の姿勢、さらに、自ら課題を見出し改善・価値創造につなげる「創意工夫」の実践を重視しています。これらの考え方のもと、多様な知見を活かしながら新たな価値を創出できる人材の育成に取り組んでいます。
この方針に基づき、全社員を対象として、「コミュニケーション」「実務経験」「専門能力」の三本柱を軸とした人材育成プログラムを整備し、提供しています。これにより、従業員が自律的に学び、互いに尊重し合いながら成長し、会社全体の競争力向上につなげていきます。
(コミュニケーション)
1on1面談の実効性向上を図るうえで、適切なコミュニケーション能力の習得は不可欠であると考えています。このため、セルフマネジメント、コーチング、ファシリテーション、伝達力(伝える・聞く・読み解く)等について、研修をベースとして実践を通じた定着を推進しています。
また、1on1面談の実施状況を毎月モニタリングし、その実効性の確保および従業員の意識・モチベーションの維持向上に取り組んでいます。
(実務経験)
実務経験は人材育成の中核をなすものであり、各部門における導入研修およびOJTに加え、階層ごとに必要な能力の習得を目的としたエントリー研修を対象者全員に実施しています。
また、近年の「主体的にキャリア形成を行いたい」という従業員の意識の高まりも踏まえ、キャリアパスの再整備に取り組んでいます。社員一人ひとりが「ありたい姿(なりたい自分)」を描き実現していくため、自己申告制度やジョブローテーション制度等、社員が主体的に成長していく仕組みの構築を進めています。
(専門能力)
社員のキャリア段階に応じた階層別教育に加え、eラーニングシステムによるビジネス基礎スキルの習得プログラムを階層別に体系的に整理して実施しています。
また、各部門において必要な専門スキルを段階的に習得するための社内外研修への参加機会を提供しています。その他、自己啓発に対応した通信教育やeラーニングの利用制度により、社員が自らの意思で専門知識や最新情報を習得し、広い視野と柔軟な発想を養うことができるよう環境整備を進めています。その一環として合格報奨金制度や補助金制度などの資格取得支援制度を整備し、能力開発を支援しています。