構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 1億2771万
- 2018年3月31日 -3.28%
- 1億2352万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 建物 15年・31年~50年2018/06/28 12:43
構築物 7年~50年
機械及び装置 7年~13年 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2018/06/28 12:43
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 3,118千円 -千円 土地 19,615 - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産は前連結会計年度末と比較し、1,757百万円増加の25,452百万円となりました。これは主に、現金及び預金が472百万円減少した一方、今後の販売を控えた製品にかかる商品及び製品が247百万円、仕掛品が1,392百万円増加したこと等によるものであります。2018/06/28 12:43
当連結会計年度末における固定資産は前連結会計年度末と比較し、1,108百万円増加の12,583百万円となりました。これは主に、当社伊那工場試験棟新設等にともない、建物及び構築物が231百万円、当社伊那工場の塗装設備更新にともない、有形固定資産のその他に含まれる建設仮勘定が320百万円増加したこと等により、有形固定資産合計が834百万円増加したこと、投資その他の資産のその他に含まれる長期性預金が200百万円増加したこと等によるものであります。
この結果、当連結会計年度末における総資産は38,036百万円となり、前連結会計年度末と比較し、2,866百万円増加いたしました。 - #4 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 2018/06/28 12:43
(注)1.金額には消費税等を含めておりません。セグメントの名称 平成30年3月末計画金額(百万円) 設備等の主な内容・目的 資金調達方法 住生活関連機器 520 建物及び構築物、ならびに合理化、省力化のための機械及び装置等。 自己資金およびファイナンス・リース 検査計測機器 409 受注獲得のためのデモンストレーション用工具器具及び備品等。 同上
2.経常的な設備の更新のための除売却を除き、重要な設備の除売却の計画はありません。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2018/06/28 12:43
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 4年~13年