5982 マルゼン

5982
2026/06/04
時価
675億円
PER 予
10.25倍
2010年以降
4.71-15.56倍
(2010-2026年)
PBR
1.04倍
2010年以降
0.33-1.45倍
(2010-2026年)
配当 予
3.66%
ROE 予
10.14%
ROA 予
7.11%
資料
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マルゼン(5982)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年2月28日
5億2000万
2010年2月28日 +3.27%
5億3700万
2011年2月28日 +1.12%
5億4300万
2012年2月29日 +3.5%
5億6200万
2013年2月28日 +5.87%
5億9500万
2014年2月28日 -3.03%
5億7700万
2015年2月28日 +0.69%
5億8100万
2016年2月29日 +4.13%
6億500万
2017年2月28日 +1.16%
6億1200万
2018年2月28日 +7.35%
6億5700万
2019年2月28日 +3.35%
6億7900万
2020年2月29日 +1.77%
6億9100万
2021年2月28日 -11%
6億1500万
2022年2月28日 +6.83%
6億5700万
2023年2月28日 +1.67%
6億6800万
2024年2月29日 +13.77%
7億6000万
2025年2月28日 +6.58%
8億1000万
2026年2月28日 -0.37%
8億700万

個別

2009年2月28日
4億1000万
2010年2月28日 +5.61%
4億3300万
2011年2月28日 +0.46%
4億3500万
2012年2月29日 +4.14%
4億5300万
2013年2月28日 +5.96%
4億8000万
2014年2月28日 -0.63%
4億7700万
2015年2月28日 +1.26%
4億8300万
2016年2月29日 +2.9%
4億9700万
2017年2月28日 -1.61%
4億8900万
2018年2月28日 +7.57%
5億2600万
2019年2月28日 +3.61%
5億4500万
2020年2月29日 +2.2%
5億5700万
2021年2月28日 -10.77%
4億9700万
2022年2月28日 +7.24%
5億3300万
2023年2月28日 +3.75%
5億5300万
2024年2月29日 +10.49%
6億1100万
2025年2月28日 +4.91%
6億4100万
2026年2月28日 -0.78%
6億3600万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日)
従業員給料及び手当4,836,4325,109,748
賞与引当金繰入額641,000636,000
役員賞与引当金繰入額62,31059,334
退職給付引当金繰入額152,192173,446
2026/05/26 13:26
#2 会計方針に関する事項(連結)
売上債権等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
ロ.賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、支給見込額基準に基づき計上しております。
2026/05/26 13:26
#3 引当金明細表(連結)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金4,4774,1123,6884,901
賞与引当金641,000636,000641,000636,000
役員賞与引当金62,31059,33462,31059,334
2026/05/26 13:26
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年2月28日)当事業年度(2026年2月28日)
繰延税金資産
賞与引当金196,274千円194,743千円
未払事業税61,05163,600
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/05/26 13:26
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年2月28日)当連結会計年度(2026年2月28日)
繰延税金資産
賞与引当金254,731千円253,892千円
未払事業税77,99078,391
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/05/26 13:26
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準および評価方法
(1)製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)商品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(3)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建 物 8年~65年2026/05/26 13:26

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