(注) 1.調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物等であります。
(2) 減価償却費の調整額は、営業外費用に計上している建物等の貸与資産に相当する減価償却費であります。

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#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物等であります。
(2) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物等の設備投資額であります。
2.セグメント損益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.各報告セグメントに配分していない全社資産に含まれる本社建物等の償却費は、社内基準により各報告セグメントへ配賦し、セグメント損益を算定しております。2015/06/26 13:25

#3 主要な設備の状況

2 帳簿価額「土地」については、事業用土地の再評価を行っております。
3 建物の一部を賃借しております。
4 上記中[外書]は、臨時従業員であります。

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#4 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

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#5 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,786千円	―千円
機械装置及び運搬具	247 〃	1,015 〃

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#6 担保に供している資産の注記（連結）

※2(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	534,126千円	503,688千円
土地	1,533,153 〃	1,533,153 〃

(2) 担保資産に対応する債務

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社は定率法、連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

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