構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2020/06/26 14:29

#2 担保に供している資産の注記（連結）

※3(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	460,255千円	607,714千円
土地	1,533,153 〃	1,831,189 〃

(2) 担保資産に対応する債務

2020/06/26 14:29

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社および国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社および国内連結子会社は1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2020/06/26 14:29