構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2635万
- 2009年3月31日 -14.48%
- 2253万
- 2010年3月31日 -19.41%
- 1816万
- 2011年3月31日 -16.16%
- 1522万
- 2012年3月31日 -16.56%
- 1270万
- 2013年3月31日 -4.01%
- 1219万
- 2014年3月31日 -20.69%
- 967万
- 2015年3月31日 -13.45%
- 837万
- 2016年3月31日 -14.14%
- 718万
- 2017年3月31日 -13.95%
- 618万
- 2018年3月31日 -13.6%
- 534万
- 2019年3月31日 -13.81%
- 460万
- 2020年3月31日 -13.81%
- 397万
- 2021年3月31日 -14.99%
- 337万
- 2022年3月31日 -16.65%
- 281万
- 2023年3月31日 -16%
- 236万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 当社および国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。2023/06/29 13:06
ただし、当社および国内連結子会社は1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- ※3(1) 担保に供している資産2023/06/29 13:06
(2) 担保資産に対応する債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物 583,047千円 579,004千円 土地 1,831,189 〃 1,831,189 〃
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法によっております。2023/06/29 13:06
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。