トーソー（5956）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3億526万
2010年9月30日: -1億7393万
2010年12月31日: 3億1698万
2011年3月31日 +127.05%: 7億1971万
2011年6月30日: -1260万
2011年9月30日: 5295万
2011年12月31日 +341.56%: 2億3382万
2012年3月31日 +64.17%: 3億8387万
2012年6月30日: -6092万
2012年9月30日: 2635万
2012年12月31日 +999.99%: 4億1976万
2013年3月31日 +87.69%: 7億8784万
2013年6月30日 -92.22%: 6125万
2013年9月30日 +230.61%: 2億253万
2013年12月31日 +80.65%: 3億6587万
2014年3月31日 +19.46%: 4億3708万
2014年6月30日: -8341万
2014年9月30日: 862万
2014年12月31日 +999.99%: 3億2367万
2015年3月31日 +164.29%: 8億5543万
2015年6月30日: -8553万
2015年9月30日 -77.52%: -1億5184万
2015年12月31日: -8455万
2016年3月31日 -230.7%: -2億7960万
2016年6月30日 -27.13%: -3億5546万
2016年9月30日: -2億4198万
2016年12月31日: 3億8297万
2017年3月31日 +93.62%: 7億4150万
2017年6月30日: -4442万
2017年9月30日: 2億2642万
2017年12月31日 +89.85%: 4億2986万
2018年3月31日 -12.92%: 3億7432万
2018年6月30日: -243万
2018年9月30日: 2億3377万
2018年12月31日 +2.24%: 2億3901万
2019年3月31日 +125.22%: 5億3830万
2019年6月30日: -1億953万
2019年9月30日: 1億4664万
2019年12月31日 +154.7%: 3億7351万
2020年3月31日 +16.88%: 4億3656万
2020年6月30日 -72.37%: 1億2060万
2020年9月30日 +32.02%: 1億5922万
2020年12月31日 +146.04%: 3億9174万
2021年3月31日 +143.16%: 9億5257万
2021年6月30日 -91.08%: 8493万
2021年9月30日 +150.63%: 2億1286万
2021年12月31日 +108.62%: 4億4408万
2022年3月31日 +57.05%: 6億9742万
2022年6月30日 -63.94%: 2億5148万
2022年9月30日 +124.16%: 5億6372万
2022年12月31日 -7.68%: 5億2043万
2023年3月31日 -20.78%: 4億1227万
2023年6月30日 -62.63%: 1億5406万
2023年9月30日 +182.31%: 4億3495万
2023年12月31日 -3.82%: 4億1834万
2024年3月31日 +110.39%: 8億8014万
2024年6月30日 -82.4%: 1億5486万
2024年9月30日: -9012万
2024年12月31日: 3億4696万
2025年3月31日 +50.85%: 5億2341万
2025年6月30日: -1億5104万
2025年9月30日: 1億2674万
2025年12月31日 +397.14%: 6億3011万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:30
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:30
#4 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から損益処理しております。
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/27 15:30