レック(7874)の株式給付引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年6月30日
- 3200万
- 2014年9月30日 ±0%
- 3200万
- 2014年12月31日 ±0%
- 3200万
- 2015年3月31日 ±0%
- 3200万
- 2015年6月30日 +100%
- 6400万
- 2015年9月30日 -1.56%
- 6300万
- 2015年12月31日 ±0%
- 6300万
- 2016年3月31日 ±0%
- 6300万
- 2016年6月30日 +50.79%
- 9500万
- 2016年9月30日 ±0%
- 9500万
- 2016年12月31日 ±0%
- 9500万
- 2017年3月31日 ±0%
- 9500万
- 2017年6月30日 +33.68%
- 1億2700万
- 2017年9月30日 ±0%
- 1億2700万
- 2017年12月31日 -5.51%
- 1億2000万
- 2018年3月31日 ±0%
- 1億2000万
- 2018年6月30日 +21.67%
- 1億4600万
- 2018年9月30日 -0.68%
- 1億4500万
- 2018年12月31日 -2.76%
- 1億4100万
- 2019年3月31日 ±0%
- 1億4100万
個別
- 2015年3月31日
- 3200万
- 2016年3月31日 +96.88%
- 6300万
- 2017年3月31日 +50.79%
- 9500万
- 2018年3月31日 +26.32%
- 1億2000万
- 2019年3月31日 +17.5%
- 1億4100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
イ 商品・製品・原材料・仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ 貯蔵品
最終仕入原価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社における1998年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物付属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~14年
その他 2~20年
② 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/06/24 14:16 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/24 14:16
(単位:百万円) 賞与引当金 374 386 374 386 株式給付引当金 262 - 11 251 災害損失引当金 35 - - 35 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 14:16
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 賞与引当金 114 百万円 121 百万円 株式給付引当金 82 百万円 79 百万円 フリーレント賃料 - 百万円 75 百万円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 14:16
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 賞与引当金 127 百万円 136 百万円 株式給付引当金 82 百万円 79 百万円 フリーレント賃料 - 百万円 75 百万円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 株式給付引当金
株式給付規程に基づく従業員の当社株式の給付に備えるため、当事業年度末要給付見込額を計上しております。2026/06/24 14:16