形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～60年
機械及び装置 8～14年
車両運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/29 11:51

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	10百万円
機械装置及び運搬具	―	1百万円

2016/06/29 11:51

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、事業用資産については収益性が低下した資産グループの資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少価額を減損損失として特別損失に計上しております。
減損損失の内訳は、建物及び構築物4百万円、機械装置及び運搬具104百万円、有形固定資産の「その他」22百万円であります。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
中華人民共和国	事業用資産	建物及び構築物	4
中華人民共和国	事業用資産	機械装置及び運搬具	104

なお、減損損失の測定における回収可能価額は使用価値によっておりますが、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、当該事業用資産の帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。

2016/06/29 11:51

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社における平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～14年
その他 2～20年
② 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/29 11:51