日本フォームサービス(7869)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 4130万
- 2009年9月30日 +15.72%
- 4780万
- 2010年9月30日 +6.87%
- 5108万
- 2010年12月31日 -0.94%
- 5060万
- 2011年3月31日 -4.2%
- 4848万
- 2011年6月30日 +1.26%
- 4909万
- 2011年9月30日 +5.51%
- 5179万
- 2011年12月31日 -7.01%
- 4816万
- 2012年3月31日 -1.8%
- 4730万
- 2012年6月30日 +2.46%
- 4846万
- 2012年9月30日 +3.23%
- 5003万
- 2012年12月31日 -2.31%
- 4887万
- 2013年3月31日 -1.51%
- 4814万
- 2013年6月30日 -0.09%
- 4809万
- 2013年9月30日 -84.64%
- 738万
- 2013年12月31日 -66.77%
- 245万
- 2014年3月31日 -17.03%
- 203万
- 2014年6月30日 +74.57%
- 355万
- 2015年12月31日 -97.44%
- 91,000
- 2016年3月31日 -18.68%
- 74,000
- 2016年6月30日 -20.27%
- 59,000
- 2016年9月30日 -20.34%
- 47,000
- 2016年12月31日 +48.94%
- 70,000
- 2017年3月31日 -24.29%
- 53,000
- 2017年6月30日 -32.08%
- 36,000
- 2017年9月30日 -13.89%
- 31,000
- 2017年12月31日 -51.61%
- 15,000
- 2018年3月31日 -33.33%
- 10,000
- 2018年6月30日 -50%
- 5,000
- 2018年9月30日 +999.99%
- 209万
- 2018年12月31日 -92.47%
- 15万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 423万
- 2019年6月30日 -41.44%
- 248万
- 2019年9月30日 +70.65%
- 423万
個別
- 2008年9月30日
- 4126万
- 2009年9月30日 +9.53%
- 4519万
- 2010年9月30日 +7.14%
- 4842万
- 2011年9月30日 +2.68%
- 4972万
- 2012年9月30日 -0.95%
- 4925万
- 2013年9月30日 -76.93%
- 1136万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2020/12/25 15:07
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2019年9月30日) 当事業年度(2020年9月30日) 繰延税金資産 役員退職慰労引当金 79千円 1,147千円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2020/12/25 15:07
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳
前連結会計年度(2019年9月30日) 当連結会計年度(2020年9月30日) 繰延税金資産 役員退職慰労引当金 793千円 2,428千円 - #3 追加情報、財務諸表(連結)
- 新型コロナウイルス感染症の影響については、不確実性が高く、収束時期が予想しづらい状況にあります。感染症が一層拡大し長期化する場合には、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。2020/12/25 15:07
当社では、財務諸表作成時に入手可能な情報に基づき、新型コロナウイルス感染症による売上高への影響が今後2021年9月期まで継続するとの仮定のもと、固定資産の減損や繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積もりを行っております。 - #4 追加情報、連結財務諸表(連結)
- 新型コロナウイルス感染症の影響については、不確実性が高く、収束時期が予想しづらい状況にあります。感染症が一層拡大し長期化する場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。2020/12/25 15:07
当社グループでは、連結財務諸表作成時に入手可能な情報に基づき、新型コロナウイルス感染症による売上高への影響が今後2021年9月期まで継続するとの仮定のもと、固定資産の減損や繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積もりを行っております。