建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く) …… 定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2年～50年
機械及び装置 3年～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) …… 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間定額法によっております。なお、主なリース期間は5年です。2019/12/26 15:15

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年10月1日至 2018年9月30日)	当連結会計年度(自 2018年10月1日至 2019年9月30日)
建物及び構築物	1,172千円	―千円
機械装置及び運搬具	410千円	―千円

2019/12/26 15:15

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(イ)担保に供している資産(連結貸借対照表計上額)

	前連結会計年度(2018年9月30日)	当連結会計年度(2019年9月30日)
建物及び構築物	41,383千円	428,962千円
土地	468,431千円	1,307,061千円

(ロ)上記に対応する債務

2019/12/26 15:15

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※5 国庫補助金を受入れたことにより取得価額から控除した圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年9月30日)	当連結会計年度(2019年9月30日)
土地建物及び構築物機械装置及び運搬具	16,800千円6,610千円2,064千円	16,800千円6,610千円2,064千円
計	25,474千円	25,474千円

2019/12/26 15:15

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/12/26 15:15

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く) …… 定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりです。

2019/12/26 15:15

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 3年～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間定額法によっております。なお、主なリース期間は5年です。2019/12/26 15:15