建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、貸与資産については、契約期間を償却年数として、当該期間で均等償却しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 7年～50年
機械及び装置 5年～17年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/03/30 15:00

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1. 当期増減額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	増加額(百万円)	四街道工場空調機工事	82
機械及び装置	増加額(百万円)	製造ライン設備	322
	減少額(百万円)	売却	285
工具、器具及び備品	増加額(百万円)	金型	594
	減少額(百万円)	売却・除却	808
貸与資産	減少額(百万円)	除却	89
ソフトウェア	増加額(百万円)	ゲ-ムアプリ	197
	減少額(百万円)	除却	154
ソフトウェア仮勘定	増加額(百万円)	ゲ-ムアプリ制作	241
	減少額(百万円)	ソフトウェアへの振替	213

2. 当期首残高及び当期末残高は取得価額により記載しております。

2018/03/30 15:00

#3 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
建物賃貸借契約及び土地賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2018/03/30 15:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

社及び国内連結子会社
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 7年～50年
②海外連結子会社
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法を主として採用しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)2018/03/30 15:00