ユニバーサルエンターテインメント(6425)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 29億600万
- 2009年3月31日 -6.61%
- 27億1400万
- 2010年3月31日 -5.71%
- 25億5900万
- 2011年3月31日 -5.71%
- 24億1300万
- 2012年3月31日 +59.51%
- 38億4900万
- 2013年3月31日 +1.56%
- 39億900万
- 2014年3月31日 +107.73%
- 81億2000万
- 2015年3月31日 +4.45%
- 84億8100万
- 2016年3月31日 -3.64%
- 81億7200万
- 2017年3月31日 +9.99%
- 89億8800万
- 2017年12月31日 -1.52%
- 88億5100万
- 2018年12月31日 -2.1%
- 86億6500万
- 2019年12月31日 -2.99%
- 84億600万
- 2020年12月31日 -0.56%
- 83億5900万
- 2021年12月31日 -4.02%
- 80億2300万
- 2022年12月31日 -1.23%
- 79億2400万
- 2023年12月31日 -4.4%
- 75億7500万
- 2024年12月31日 -2.84%
- 73億6000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 社及び国内連結子会社
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 7年~50年
②海外連結子会社
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法を主として採用しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)2025/03/28 10:13 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2025/03/28 10:13
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 0百万円 2百万円 機械装置及び運搬具 3 5 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ※4.担保に供している資産及び担保に係る債務2025/03/28 10:13
連結子会社 TIGER RESORT, LEISURE AND ENTERTAINMENT, INC.に対する借入金の保証に伴い、上記の資産を担保にしております。前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 建物及び構築物 -百万円 315,727百万円 機械装置及び運搬具 - 19 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 3. 当期増減額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/03/28 10:13
建物 増加額(百万円) 四街道工場設備改修 85 増加額(百万円) 小山工場設備改修 73 減少額(百万円) 除却 24 減少額(百万円) 売却 16 機械及び装置 増加額(百万円) 組立ライン改造 129 減少額(百万円) 除却 252 工具、器具及び備品 増加額(百万円) 金型 1,462 増加額(百万円) 工具、器具及び備品 291 減少額(百万円) 金型除却 697 減少額(百万円) 工具、器具及び備品除却 165 車両運搬具 減少額(百万円) 売却 60 建設仮勘定 減少額(百万円) 生産体制整備 4 ソフトウェア 増加額(百万円) ゲームアプリ関連 109 ソフトウェア仮勘定 増加額(百万円) 社内システム関連 81 増加額(百万円) ゲームアプリ関連 61 減少額(百万円) ゲームアプリ関連 103 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2025/03/28 10:13
建物賃貸借契約及び土地賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2025/03/28 10:13
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/03/28 10:13
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、貸与資産については、契約期間を償却年数として、当該期間で均等償却しております。