建物(純額)
個別
- 2019年12月31日
- 84億600万
- 2020年12月31日 -0.56%
- 83億5900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、貸与資産については、契約期間を償却年数として、当該期間で均等償却しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 7年~50年
機械及び装置 5年~17年
工具、器具及び備品 2年~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2021/03/31 11:49 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1. 当期増減額のうち主なものは、次のとおりであります。2021/03/31 11:49
2. 当期首残高及び当期末残高は取得価額により記載しております。建物 増加額(百万円) アスリートクラブ社宅 172 減少額(百万円) 除却 66 機械及び装置 増加額(百万円) 組立ライン改造 23 減少額(百万円) 売却 90 工具、器具及び備品 増加額(百万円) 工具、器具及び備品 227 増加額(百万円) 金型 1,508 減少額(百万円) 除却 281 減少額(百万円) 売却 79 建設仮勘定 増加額(百万円) 空調更新工事 126 減少額(百万円) 空調更新工事 126 ソフトウェア 増加額(百万円) ゲ-ムアプリ関連 85 ソフトウェア仮勘定 増加額(百万円) 社内システム関連 98 減少額(百万円) ゲームアプリ 94 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度においては、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行による企業収益の大幅な減少や雇用情勢の悪化など、世界各国の経済活動が落ち込みました。一部で持ち直しの動きが見られたものの、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。2021/03/31 11:49
こうした環境の中で、遊技機事業においては、パチンコホールでの営業自粛や広告宣伝等の自粛、旧規則機撤去に対する経過措置の延長を受け、パチスロ・パチンコ機の市場供給が低調に推移しました。また、フィリピンにおける統合型リゾート(IR)事業においては、従業員は原則在宅勤務とし、可能な限り自宅でのリモートワークで対応しております。出社している従業員については、定期的な抗体検査と日々の体温チェックを実施しております。一方、カジノ施設にご来場のお客様に対しては、入場口での体温チェック・消毒の実施を徹底しており、建物内ではマスクとフェイスシールドをご着用いただいております。ホテルをご利用のお客様についても、宿泊前に当施設内のホールにて抗原検査を行っていただき、多くの方々に安心して楽しんでいただけるよう徹底的な衛生管理を行っております。
当連結会計年度における売上高は、遊技機事業においては販売台数が前連結会計年度の114,463台から139,152台 - #4 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2021/03/31 11:49
建物賃貸借契約及び土地賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2021/03/31 11:49
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2021/03/31 11:49
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、貸与資産については、契約期間を償却年数として、当該期間で均等償却しております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 社及び国内連結子会社
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 7年~50年
②海外連結子会社
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法を主として採用しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)2021/03/31 11:49