ブロッコリー(2706)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2009年11月30日
- -2億8667万
- 2010年2月28日 -192.38%
- -8億3817万
個別
- 2009年2月28日
- -7億4345万
- 2010年2月28日
- -2億8827万
- 2010年5月31日
- -1148万
- 2010年8月31日
- 1億427万
- 2010年11月30日 +62.54%
- 1億6948万
- 2011年2月28日
- -1億8231万
- 2011年5月31日
- 4581万
- 2011年8月31日 +249.29%
- 1億6002万
- 2011年11月30日 +192.73%
- 4億6845万
- 2012年2月29日 +41.91%
- 6億6478万
- 2012年5月31日 -50.43%
- 3億2951万
- 2012年8月31日 +16.5%
- 3億8389万
- 2012年11月30日 +45.08%
- 5億5693万
- 2013年2月28日 +57.59%
- 8億7764万
- 2013年5月31日 -72.68%
- 2億3973万
- 2013年8月31日 +310.41%
- 9億8388万
- 2013年11月30日 +42.5%
- 14億201万
- 2014年2月28日 +36.15%
- 19億883万
- 2014年5月31日 -85.15%
- 2億8346万
- 2014年8月31日 +78.45%
- 5億583万
- 2014年11月30日 +21.22%
- 6億1318万
- 2015年2月28日 +47.55%
- 9億477万
- 2015年5月31日 -80.67%
- 1億7486万
- 2015年8月31日 +21.67%
- 2億1276万
- 2015年11月30日 +46.51%
- 3億1172万
- 2016年2月29日 +99.74%
- 6億2262万
- 2016年5月31日 -95.34%
- 2900万
- 2016年8月31日 +724.14%
- 2億3900万
- 2016年11月30日 +9.21%
- 2億6100万
- 2017年2月28日 +83.52%
- 4億7900万
- 2017年5月31日
- -5800万
- 2017年8月31日
- 6400万
- 2017年11月30日 +301.56%
- 2億5700万
- 2018年2月28日 +57.59%
- 4億500万
- 2018年5月31日 -82.72%
- 7000万
- 2018年8月31日 +221.43%
- 2億2500万
- 2018年11月30日 +87.56%
- 4億2200万
- 2019年2月28日 +30.33%
- 5億5000万
- 2019年5月31日 -92.55%
- 4100万
- 2019年8月31日 +575.61%
- 2億7700万
- 2019年11月30日 +69.68%
- 4億7000万
- 2020年2月29日 -19.57%
- 3億7800万
- 2020年5月31日 -54.23%
- 1億7300万
- 2020年8月31日 +153.18%
- 4億3800万
- 2020年11月30日 +34.7%
- 5億9000万
- 2021年2月28日 -11.69%
- 5億2100万
- 2021年5月31日 -88.29%
- 6100万
- 2021年8月31日 -22.95%
- 4700万
- 2021年11月30日 +25.53%
- 5900万
- 2022年2月28日 +184.75%
- 1億6800万
- 2022年5月31日
- -2400万
- 2022年11月30日 -4.17%
- -2500万
- 2023年2月28日
- 9100万
- 2023年5月31日
- -200万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- また、当社が顧客へ支払う販売手数料の一部について、従来は、販売費及び一般管理費に計上しておりましたが、売上高から控除する方法に変更しております。2023/05/29 16:00
この結果、当事業年度の売上高は78,636千円減少し、売上原価は50,889千円増加し、販売費及び一般管理費は129,526千円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に与える影響はありません。
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っておりますが、当事業年度の期首の繰越利益剰余金に与える影響はありません。 - #2 役員報酬(連結)
- 基本報酬は、業務執行取締役及び執行役員に対しては、役位及び代表取締役社長が決定する等級に応じて役員報酬規程で定める月額を毎月支給し、社外取締役に対しては同規程に定める金額の範囲内で代表取締役社長が決定し、その月額を毎月支給します。なお、令和4年5月20日開催の取締役会において当該役員報酬規程の改定を決議し、当社の役員及び執行役員の基本報酬については、必要に応じて、取締役会の決議により、役員報酬規程で定める範囲で臨時に増額することができるものとしております。2023/05/29 16:00
業績連動報酬は、業務執行取締役及び執行役員に対して、代表取締役社長、社外取締役及び代表取締役社長が別途指定する者により構成される報酬委員会が定めた金額を各月に按分して毎月支給します。報酬委員会による業績連動報酬の算定は、直前に終了した事業年度における税引後当期純利益額及び業績連動報酬の支給額、業務執行取締役及び執行役員の基本報酬の額及び業務執行状況等を勘案して行います。当該業績指標等を選定した理由は、事業年度ごとの業績に直結した利益指標である税引後当期純利益額を基礎とし、報酬の支給実績及び業務執行状況を勘案することで客観的に評価を行うためです。なお、賞与及び退職慰労金は、別途株主総会の決議事項としております。
監査役の基本報酬額についても、定時株主総会(平成12年5月30日開催)で決議された報酬限度額の範囲内(年額30,000千円以内)で、監査役間で協議し決定しております。当該株主総会終結時点の監査役の員数は2名です。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- これらの結果、当事業年度の売上高は6,083百万円(前年同期比7.3%減)となり、営業利益は202百万円、(前年同期比28.7%減)、経常利益は227百万円(前年同期比27.1%減)となりました。2023/05/29 16:00
当期純利益につきましては、上半期に開発中ゲームの仕様一部見直しを行ったことや、一部システム資産の早期償却も行ったことから減損損失98百万円を計上いたしました結果、91百万円(前年同期比45.5%減)となりました。
b.財政状態 - #4 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2023/05/29 16:00
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。項目 前事業年度(自 令和3年3月1日至 令和4年2月28日) 当事業年度(自 令和4年3月1日至 令和5年2月28日) 1株当たり純資産額 1,107円78銭 1,091円94銭 1株当たり当期純利益 19円26銭 10円49銭
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は以下のとおりであります。