パイロットコーポレーション（7846）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 169億6800万
2009年12月31日 +6.68%: 181億100万
2010年12月31日 -5.16%: 171億6700万
2011年3月31日 +0.57%: 172億6400万
2011年6月30日 -0.16%: 172億3700万
2011年9月30日 -1.15%: 170億3800万
2011年12月31日 +0.06%: 170億4800万
2012年3月31日 +1.54%: 173億1100万
2012年6月30日 -0.85%: 171億6300万
2012年9月30日 -0.24%: 171億2200万
2012年12月31日 +8.89%: 186億4500万
2013年3月31日 +3.75%: 193億4400万
2013年6月30日 +1.11%: 195億5800万
2013年9月30日 +0.51%: 196億5700万
2013年12月31日 +1.9%: 200億3100万
2014年3月31日 -1.28%: 197億7400万
2014年6月30日 -3.65%: 190億5200万
2014年9月30日 +1.14%: 192億6900万
2014年12月31日 +3.02%: 198億5000万
2015年3月31日 -1.32%: 195億8700万
2015年6月30日 +1.02%: 197億8600万
2015年9月30日 -0.16%: 197億5400万
2015年12月31日 -1.45%: 194億6800万
2016年3月31日 +3.26%: 201億300万
2016年6月30日 -3.19%: 194億6100万
2016年9月30日 -0.19%: 194億2400万
2016年12月31日 -1.2%: 191億9000万
2017年3月31日 +2.4%: 196億5000万
2017年6月30日 +8.45%: 213億1000万
2017年9月30日 +0.42%: 214億
2017年12月31日 +0.11%: 214億2300万
2018年3月31日 -0.88%: 212億3500万
2018年6月30日 -0.01%: 212億3300万
2018年9月30日 +0.65%: 213億7000万
2018年12月31日 -0.73%: 212億1500万
2019年3月31日 +0.79%: 213億8200万
2019年6月30日 +13.47%: 242億6300万
2019年9月30日 -0.04%: 242億5400万
2019年12月31日 +0.59%: 243億9800万
2020年3月31日 +4.55%: 255億700万
2020年6月30日 -0.21%: 254億5300万
2020年9月30日 -0.18%: 254億800万
2020年12月31日 -0.31%: 253億2800万
2021年3月31日 +0.77%: 255億2200万
2021年6月30日 +0.34%: 256億1000万
2021年9月30日 -0.07%: 255億9300万
2021年12月31日 +0.43%: 257億300万
2022年3月31日 +1.14%: 259億9500万
2022年6月30日 +1.75%: 264億4900万
2022年9月30日 +4.31%: 275億8800万
2022年12月31日 -1.25%: 272億4300万
2023年3月31日 +1.94%: 277億7100万
2023年6月30日 +1.93%: 283億600万
2023年9月30日 +7.59%: 304億5400万
2023年12月31日 +0.03%: 304億6200万
2024年3月31日 +1.1%: 307億9800万
2024年6月30日 +1.04%: 311億1700万
2024年9月30日 +1.29%: 315億1700万
2024年12月31日 +17.11%: 369億800万
2025年3月31日 +2.63%: 378億7800万
2025年6月30日 -0.23%: 377億9000万
2025年9月30日 +0.65%: 380億3500万
2025年12月31日 +1.03%: 384億2600万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、建設仮勘定を含めておりません。
2 パイロットインキ(株)津工場は、上記のほか、提出会社より建物及び構築物(0百万円)を借用しております。
3 従業員数欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。

2026/03/26 10:01

#2 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年～50年
機械装置及び運搬具 4年～12年

2026/03/26 10:01

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※7 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)		当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
建物及び構築物	-	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	-		1

2026/03/26 10:01

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)		当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
建物及び構築物	-	百万円	1	百万円
機械装置及び運搬具	20		44

2026/03/26 10:01

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※8 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)		当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
建物及び構築物	13	百万円	4	百万円
機械装置及び運搬具	9		5

2026/03/26 10:01

#6 有形固定資産等明細表（連結）

建物及び構築物」の当期増加額のうち、主なものは平塚工場再編に伴う建屋の増築によるものであります。2026/03/26 10:01

#7 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

場所	用途	種類	減損損失
群馬県伊勢崎市	事業用資産	建設仮勘定	95
神奈川県平塚市	事業用資産	建物及び構築物等	5
愛知県名古屋市	事業用資産	建物及び構築物等	10

当社グループは、事業用資産については主として管理会計上の区分に基づいてグルーピングを行い、賃貸用資産、遊休資産及び処分予定資産等については個別に資産のグルーピングを行っております。
事業用資産(建設仮勘定)については、工場再編工事の計画見直しにより、将来の使用用途がないと判断されたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2026/03/26 10:01

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年～50年
機械及び装置 7年～12年

2026/03/26 10:01