パイロットコーポレーション（7846）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 12億3000万
2011年6月30日 +142.93%: 29億8800万
2011年9月30日 -92.27%: 2億3100万
2011年12月31日 +464.07%: 13億300万
2012年3月31日 +84.65%: 24億600万
2012年6月30日 -15.71%: 20億2800万
2012年9月30日 +24.21%: 25億1900万
2012年12月31日 +121.83%: 55億8800万
2013年3月31日 -57.36%: 23億8300万
2013年6月30日 +92.45%: 45億8600万
2013年9月30日 +29.96%: 59億6000万
2013年12月31日 +57.35%: 93億7800万
2014年3月31日 -84.72%: 14億3300万
2014年6月30日 +198.88%: 42億8300万
2014年9月30日 +63.16%: 69億8800万
2014年12月31日 +50.44%: 105億1300万
2015年3月31日 -96.58%: 3億6000万
2015年6月30日 +999.99%: 62億3800万
2015年9月30日 +4.01%: 64億8800万
2015年12月31日 +41.25%: 91億6400万
2016年3月31日 -83.09%: 15億5000万
2016年6月30日 +166.71%: 41億3400万
2016年9月30日 +61.01%: 66億5600万
2016年12月31日 +105.93%: 137億700万
2017年3月31日 -85.8%: 19億4600万
2017年6月30日 +317.88%: 81億3200万
2017年9月30日 +45.15%: 118億400万
2017年12月31日 +37.99%: 162億8800万
2018年3月31日 -89.9%: 16億4500万
2018年6月30日 +284.8%: 63億3000万
2018年9月30日 +48.26%: 93億8500万
2018年12月31日 +20.13%: 112億7400万
2019年3月31日 -76.99%: 25億9400万
2019年6月30日 +139.75%: 62億1900万
2019年9月30日 +27.87%: 79億5200万
2019年12月31日 +65.96%: 131億9700万
2020年3月31日 -96.06%: 5億2000万
2020年6月30日 +614.81%: 37億1700万
2020年9月30日 +62.58%: 60億4300万
2020年12月31日 +50.89%: 91億1800万
2021年3月31日 -57.89%: 38億4000万
2021年6月30日 +130.65%: 88億5700万
2021年9月30日 +37.61%: 121億8800万
2021年12月31日 +37.62%: 167億7300万
2022年3月31日 -66.56%: 56億900万
2022年6月30日 +142.54%: 136億400万
2022年9月30日 +27.42%: 173億3400万
2022年12月31日 +6.25%: 184億1700万
2023年3月31日 -76.55%: 43億1900万
2023年6月30日 +215.42%: 136億2300万
2023年9月30日 +22.43%: 166億7800万
2023年12月31日 +7.88%: 179億9300万
2024年3月31日 -72.6%: 49億3000万
2024年6月30日 +164.81%: 130億5500万
2024年9月30日 -10.28%: 117億1300万
2024年12月31日 +50.64%: 176億4400万
2025年3月31日 -97.52%: 4億3700万
2025年6月30日 +999.99%: 64億1900万
2025年9月30日 +70.46%: 109億4200万
2025年12月31日 +45.33%: 159億200万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/03/28 13:38
#2 会計方針に関する事項（連結）: 過去勤務費用は、発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/03/28 13:38