役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 3300万
- 2009年12月31日 -15.15%
- 2800万
- 2010年12月31日 +60.71%
- 4500万
- 2011年12月31日 +11.11%
- 5000万
- 2012年12月31日 -2%
- 4900万
- 2013年12月31日 +46.94%
- 7200万
- 2014年12月31日 +12.5%
- 8100万
- 2015年12月31日 -9.88%
- 7300万
- 2016年12月31日 -4.11%
- 7000万
- 2017年12月31日 ±0%
- 7000万
- 2018年12月31日 -2.86%
- 6800万
- 2019年12月31日 +1.47%
- 6900万
- 2020年12月31日 -27.54%
- 5000万
- 2021年12月31日 +48%
- 7400万
- 2022年12月31日 +4.05%
- 7700万
- 2023年12月31日 -15.58%
- 6500万
個別
- 2008年12月31日
- 2000万
- 2009年12月31日 -15%
- 1700万
- 2010年12月31日 +76.47%
- 3000万
- 2011年12月31日 ±0%
- 3000万
- 2012年12月31日 ±0%
- 3000万
- 2013年12月31日 +33.33%
- 4000万
- 2014年12月31日 ±0%
- 4000万
- 2015年12月31日 -7.5%
- 3700万
- 2016年12月31日 ±0%
- 3700万
- 2017年12月31日 ±0%
- 3700万
- 2018年12月31日 +2.7%
- 3800万
- 2019年12月31日 +5.26%
- 4000万
- 2020年12月31日 -30%
- 2800万
- 2021年12月31日 +17.86%
- 3300万
- 2022年12月31日 +24.24%
- 4100万
- 2023年12月31日 -4.88%
- 3900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりであります。2024/03/28 13:31
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 26 29 役員賞与引当金繰入額 77 66 役員株式給付引当金繰入額 24 23 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年~50年
機械装置及び運搬具 4年~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/03/28 13:31 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2024/03/28 13:31
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 248 279 248 279 役員賞与引当金 41 39 41 39 役員株式給付引当金 24 23 - 47 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2024/03/28 13:31