パイロットコーポレーション(7846)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 13億5200万
- 2013年6月30日 -51.7%
- 6億5300万
- 2013年12月31日 +99.39%
- 13億200万
- 2014年6月30日 -51.08%
- 6億3700万
- 2014年12月31日 +105.02%
- 13億600万
- 2015年6月30日 -48.93%
- 6億6700万
- 2015年12月31日 +120.09%
- 14億6800万
- 2016年6月30日 -53.88%
- 6億7700万
- 2016年12月31日 +107.83%
- 14億700万
- 2017年6月30日 -54.51%
- 6億4000万
- 2017年12月31日 +110.78%
- 13億4900万
- 2018年6月30日 -49.37%
- 6億8300万
- 2018年12月31日 +104.25%
- 13億9500万
- 2019年6月30日 -50.9%
- 6億8500万
- 2019年12月31日 +109.34%
- 14億3400万
- 2020年6月30日 -50.49%
- 7億1000万
- 2020年12月31日 +106.62%
- 14億6700万
- 2021年6月30日 -47.24%
- 7億7400万
- 2021年12月31日 +113.05%
- 16億4900万
- 2022年6月30日 -43.36%
- 9億3400万
- 2022年12月31日 +98.18%
- 18億5100万
- 2023年6月30日 -47.43%
- 9億7300万
- 2023年12月31日 +112.23%
- 20億6500万
- 2024年6月30日 -48.72%
- 10億5900万
- 2024年12月31日 +107.46%
- 21億9700万
- 2025年12月31日 +12.06%
- 24億6200万
個別
- 2012年12月31日
- 7億7900万
- 2013年12月31日 -5.52%
- 7億3600万
- 2022年12月31日 +65.35%
- 12億1700万
- 2023年12月31日 +17.83%
- 14億3400万
- 2024年12月31日 +8.16%
- 15億5100万
- 2025年12月31日 +15.02%
- 17億8400万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 一般管理費に含まれる研究開発費は、次のとおりであります。2026/03/26 10:01
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費用及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/03/26 10:01
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 運賃及び荷造費 2,778 2,638 研究開発費 1,551 1,784 給料及び手当 3,891 4,055 - #3 研究開発活動
- その他事業においては、筆記具の開発と製造で培った基礎技術をもとに、当社グループ独自のクロミック技術を応用した新しい玩具の開発や、万年筆の加工技術で培った貴金属加工技術を活かした宝飾リング製品の開発、筆記具設計技術を応用した他社との共創によるデジタルペン開発、更には、シャープ芯製造で培った技術を基にした高精度な微細孔・多孔のセラミックスの産業資材の開発を行っております。このセラミックス材料は、小型化が進む自動車部品や半導体製造装置等の市場に向けた付加価値の高い産業資材として、お客様にご愛顧いただいております。また、保有技術を応用した分析機器用途、医療分野向けの機材開発も開始しております。2026/03/26 10:01
なお、当社グループは日本国内においてのみ研究開発を行っており、当連結会計年度の研究開発費の総額2,462百万円を、全額日本セグメントにおいて計上しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 営業利益2026/03/26 10:01
当連結会計年度の連結営業利益は前期比6.5%減少し166億49百万円となり、連結売上高営業利益率は前期より低下し13.2%となりました。主に設備投資に伴う減価償却費の増加による原価増加、国内外における人財確保のための労務費の増加、研究開発費等の増加による販売費及び一般管理費の増加から減益となりました。
③ 経常利益