- 7846
- 2026/09/11
- 時価
- 2279億円
- PER 予
- 14.22倍
- 2009年以降
- 4.68-104.83倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.47倍
- 2009年以降
- 0.73-4.85倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 2.22%
- ROE 予
- 10.33%
- ROA 予
- 8.09%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
パイロットコーポレーション(7846)の短期借入金の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 63億9700万
- 2009年12月31日 +19.81%
- 76億6400万
- 2010年12月31日 -47.76%
- 40億400万
- 2011年12月31日 +23.33%
- 49億3800万
- 2012年12月31日 +26.97%
- 62億7000万
- 2013年12月31日 -18.9%
- 50億8500万
- 2014年12月31日 -47.94%
- 26億4700万
- 2015年12月31日 +1.13%
- 26億7700万
- 2016年12月31日 +8.78%
- 29億1200万
- 2017年12月31日 +17.27%
- 34億1500万
- 2018年12月31日 +2.64%
- 35億500万
- 2019年12月31日 +46.16%
- 51億2300万
- 2020年12月31日 -9.19%
- 46億5200万
- 2021年12月31日 -41.57%
- 27億1800万
- 2022年12月31日 +63.39%
- 44億4100万
- 2023年12月31日 -61.09%
- 17億2800万
- 2024年12月31日 -78.59%
- 3億7000万
- 2025年12月31日 +57.3%
- 5億8200万
個別
- 2008年12月31日
- 35億
- 2009年12月31日 +37.14%
- 48億
- 2010年12月31日 -50%
- 24億
- 2011年12月31日 +25%
- 30億
- 2012年12月31日 -23.33%
- 23億
- 2013年12月31日 -91.3%
- 2億
- 2015年12月31日 -50%
- 1億
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2026/03/26 10:01
(注) 1 「平均利率」については、借入金等の期末残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 370 582 2.29 - 1年以内に返済予定の長期借入金 319 166 0.94 -
2 長期借入金及びリース債務(1年以内に返済予定のものを除く)の連結決算日後5年内における1年ごとの返済予定額の総額 - #2 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記(連結)
- 5 特定融資枠契約(コミットメントライン)及び当座貸越契約2026/03/26 10:01
運転資金の効率的な調達を行うため主要取引金融機関と特定融資枠契約及び当座貸越契約を締結しております。これらの契約に基づく連結会計年度末の借入未実行残高は、次のとおりです。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの資金需要のうち主なものは、運転資金及び設備投資のほか、株主各位への配当金支払や株主還元の一環としての自己株式の取得等であります。2026/03/26 10:01
運転資金につきましては主に自己資金により充当しており、必要に応じて金融機関からの短期借入金による調達も行っております。設備投資資金につきましては自己資金及び金融機関からの長期借入金による調達を基本としております。配当金支払及び自己株式取得等の株主還元の原資につきましては主に自己資金を充当しております。
重要な設備投資の予定及びその資金の調達源につきましては、「第3 設備の状況 3 設備の新設、除却等の計画 (1) 重要な設備の新設等」をご参照ください。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。また、製商品輸出等による外貨建の営業債権は、為替の変動リスクに晒されております。投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2026/03/26 10:01
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。各在外連結子会社の営業債務の一部には、製商品輸入等に伴う外貨建のものがあり、為替の変動リスクに晒されております。未払法人税等は、そのほぼ全てが2ヶ月以内に納付期限が到来するものであります。借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は、主に設備投資に係る資金調達であります。このうち一部は、変動金利であるため金利の変動リスクに晒されております。
デリバティブ取引は、外貨建の営業債権債務に係る為替の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした先物為替予約取引及び通貨オプション取引、借入金に係る支払金利の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした金利スワップ取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジ有効性評価の方法等については、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 4 会計方針に関する事項 (8) 重要なヘッジ会計の方法」をご参照ください。