有価証券報告書-第31期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
①有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
②たな卸資産
原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。