構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年7月31日
- 2053万
- 2009年7月31日 -11.01%
- 1827万
- 2010年7月31日 -9.93%
- 1645万
- 2011年7月31日 -8.92%
- 1499万
- 2012年7月31日 -7.98%
- 1379万
- 2013年7月31日 -6.47%
- 1290万
- 2014年7月31日 -3.78%
- 1241万
- 2015年7月31日 -5.68%
- 1170万
- 2016年7月31日 -9.25%
- 1062万
- 2017年7月31日 -0.66%
- 1055万
- 2018年7月31日 -7.29%
- 978万
- 2019年7月31日 +70.73%
- 1670万
- 2020年7月31日 -8.15%
- 1534万
- 2021年7月31日 -8.65%
- 1402万
- 2022年7月31日 +66.97%
- 2340万
- 2023年7月31日 -8.07%
- 2152万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/10/30 9:04
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2023/10/30 9:04
前連結会計年度(自 2021年8月1日至 2022年7月31日) 当連結会計年度(自 2022年8月1日至 2023年7月31日) 建物及び構築物 522 千円 0 千円 その他(有形固定資産) 79 千円 0 千円 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/10/30 9:04
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。