SHOEI(7839)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年9月30日
- 2億3450万
- 2009年9月30日 +1.58%
- 2億3820万
- 2010年9月30日 -23.38%
- 1億8250万
- 2011年9月30日 +0.49%
- 1億8340万
- 2012年9月30日 -5.4%
- 1億7350万
- 2013年9月30日 +1.84%
- 1億7670万
- 2014年9月30日 +2.26%
- 1億8070万
- 2015年9月30日 +5.92%
- 1億9140万
- 2016年9月30日 +2.61%
- 1億9640万
- 2017年9月30日 +4.68%
- 2億560万
- 2018年9月30日 +7.34%
- 2億2070万
- 2019年9月30日 +1.13%
- 2億2320万
- 2020年9月30日 +6.14%
- 2億3690万
- 2021年9月30日 +14.61%
- 2億7150万
- 2022年9月30日 +12.34%
- 3億500万
- 2023年9月30日 +16.62%
- 3億5570万
- 2024年9月30日 -4.1%
- 3億4110万
- 2025年9月30日 +4.54%
- 3億5660万
個別
- 2008年9月30日
- 2億3450万
- 2009年9月30日 +1.58%
- 2億3820万
- 2010年9月30日 -23.38%
- 1億8250万
- 2011年9月30日 +0.49%
- 1億8340万
- 2012年9月30日 -5.4%
- 1億7350万
- 2013年9月30日 +1.84%
- 1億7670万
- 2014年9月30日 +2.26%
- 1億8070万
- 2015年9月30日 +5.92%
- 1億9140万
- 2016年9月30日 +2.61%
- 1億9640万
- 2017年9月30日 +4.68%
- 2億560万
- 2018年9月30日 +7.34%
- 2億2070万
- 2019年9月30日 +1.13%
- 2億2320万
- 2020年9月30日 +6.14%
- 2億3690万
- 2021年9月30日 +14.61%
- 2億7150万
- 2022年9月30日 +12.34%
- 3億500万
- 2023年9月30日 +16.62%
- 3億5570万
- 2024年9月30日 -4.1%
- 3億4110万
- 2025年9月30日 +4.54%
- 3億5660万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
当社は時価法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
在外連結子会社
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7年~45年
機械装置及び運搬具 4年~8年
工具、器具及び備品 2年~10年2025/12/22 12:27 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2025/12/22 12:27
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 341,100 356,600 341,100 356,600 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/22 12:27
(表示方法の変更)前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) 繰延税金資産 賞与引当金 103,012千円 107,693千円 未払事業税 36,357千円 45,881千円
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めておりました「製品保証引当金」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。また、前事業年度において独立掲記しておりました繰延税金資産の「長期未払金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/22 12:27
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 繰延税金資産 賞与引当金 103,012千円 107,693千円 棚卸資産未実現損益 483,724千円 286,619千円
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めておりました「製品保証引当金」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。また、前連結会計年度において独立掲記しておりました繰延税金資産の「長期未払金」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/12/22 12:27