有価証券報告書-第58期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)に
よっております。
在外連結子会社
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7年～45年
機械装置及び運搬具 4年～8年
工具、器具及び備品 2年～6年
② 無形固定資産
当社及び在外連結子会社は定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③ 長期前払費用
当社は定額法によっております。