ソフトウエア
連結
- 2018年3月31日
- 5億3400万
- 2019年3月31日 -8.24%
- 4億9000万
個別
- 2018年3月31日
- 200万
- 2019年3月31日 ±0%
- 200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産2019/06/25 15:15
メディカルサービス事業におけるソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~18年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2~17年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
均等償却しております。2019/06/25 15:15 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/06/25 15:15
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 工具、器具及び備品 2百万円 0百万円 ソフトウエア -百万円 2百万円 撤去費用 1百万円 42百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 神奈川県相模原市の研修施設については、売却の意思決定に伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(486百万円(内、土地439百万円、建物46百万円、構築物1百万円、工具、器具及び備品0百万円))として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は、不動産鑑定評価に基づく正味売却価額により測定しております。2019/06/25 15:15
北海道札幌市他5店舗については、日用品雑貨販売事業の撤退を意思決定したことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業整理損(10百万円(内、建物9百万円、器具及び備品0百万円、ソフトウエア0百万円))として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は備忘価額にて評価しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/25 15:15
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年又は10年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/25 15:15
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸用資産 3~10年
建物及び構築物 2~55年
機械装置及び運搬具 2~13年
工具、器具及び備品 2~20年
賃貸用資産のうち、取得価額が20万円未満の少額賃貸資産については、一括償却資産として3年間で均等償却しております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年又は10年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
a 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
b 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却しております。2019/06/25 15:15