フランスベッド HD（7840）の小計の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 24億900万
2009年3月31日 +3.03%: 24億8200万
2009年12月31日 +75.79%: 43億6300万
2010年3月31日 +13.8%: 49億6500万
2010年9月30日 -53.35%: 23億1600万
2010年12月31日 +40.37%: 32億5100万
2011年3月31日 +46.88%: 47億7500万
2011年9月30日 -49.26%: 24億2300万
2012年3月31日 +86.67%: 45億2300万
2012年9月30日 -32.57%: 30億5000万
2013年3月31日 +53.41%: 46億7900万
2013年9月30日 -69.89%: 14億900万
2014年3月31日 +227.47%: 46億1400万
2014年9月30日 -55.74%: 20億4200万
2015年3月31日 +131.98%: 47億3700万
2015年9月30日 -31.24%: 32億5700万
2016年3月31日 +88.61%: 61億4300万
2016年9月30日 -52.08%: 29億4400万
2017年3月31日 +213.25%: 92億2200万
2017年9月30日 -62.82%: 34億2900万
2018年3月31日 +50.34%: 51億5500万
2018年9月30日 -32.55%: 34億7700万
2019年3月31日 +249.15%: 121億4000万
2019年9月30日 -78.03%: 26億6700万
2020年3月31日 +106.94%: 55億1900万
2020年9月30日 -23.95%: 41億9700万
2021年3月31日 +112.82%: 89億3200万
2021年9月30日 -58.18%: 37億3500万
2022年3月31日 +111.83%: 79億1200万
2022年9月30日 -40.15%: 47億3500万
2023年3月31日 +111.05%: 99億9300万
2023年9月30日 -53.68%: 46億2900万
2024年3月31日 +106.93%: 95億7900万
2024年9月30日 -55.41%: 42億7100万
2025年3月31日 +96.75%: 84億300万
2025年9月30日 -51.66%: 40億6200万
2026年3月31日 +118.93%: 88億9300万

有報情報

#1 有価証券関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(2025年3月31日)

	種類	連結貸借対照表計上額(百万円)	取得原価(百万円)	差額(百万円)
(3) その他	30	30	0
小計	33	31	2
連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの	(1) 株式	100	150	△50
	(2) 債券
	① 国債・地方債等	-	-	-
	② 社債	-	-	-
	③ その他	-	-	-
	(3) その他	10,000	10,000	-
	小計	10,100	10,150	△50
合計		10,133	10,182	△48

(注)非上場株式(連結貸借対照表計上額 127百万円)及び、非連結子会社株式及び関連会社株式(連結貸借対照表計上額 64百万円)については、市場価格のない株式等であることから、上表の「その他有価証券」には含めておりません。
当連結会計年度(2026年3月31日)

2026/06/22 13:07

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
その他	25	24
繰延税金資産小計	253	251
評価性引当額	△140	△140

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/06/22 13:07

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
その他	822	775
繰延税金資産小計	2,979	2,823
税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額(注)2	△201	△175
将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額	△888	△873
評価性引当額小計(注)1	△1,089	△1,048
繰延税金資産合計	1,889	1,775

(注)1.評価性引当額が41百万円減少しております。この主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が25百万円減少したことによるものであります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額

2026/06/22 13:07