セガサミー HD(6460)ののれん償却額の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 37億8500万
- 2009年3月31日 +9.48%
- 41億4400万
- 2009年12月31日 -83.64%
- 6億7800万
- 2010年3月31日 +48.08%
- 10億400万
- 2010年6月30日 -74.5%
- 2億5600万
- 2010年9月30日 +102.73%
- 5億1900万
- 2010年12月31日 +60.89%
- 8億3500万
- 2011年3月31日 +124.55%
- 18億7500万
- 2011年6月30日 -60.91%
- 7億3300万
- 2011年9月30日 +103.68%
- 14億9300万
- 2011年12月31日 +50.64%
- 22億4900万
- 2012年3月31日 +182.93%
- 63億6300万
- 2012年6月30日 -91.8%
- 5億2200万
- 2012年9月30日 +101.53%
- 10億5200万
- 2012年12月31日 +52.66%
- 16億600万
- 2013年3月31日 +38.54%
- 22億2500万
- 2013年6月30日 -71.91%
- 6億2500万
- 2013年9月30日 +100.64%
- 12億5400万
- 2013年12月31日 +66.43%
- 20億8700万
- 2014年3月31日 +43.6%
- 29億9700万
- 2014年6月30日 -69.37%
- 9億1800万
- 2014年9月30日 +100%
- 18億3600万
- 2014年12月31日 +50.22%
- 27億5800万
- 2015年3月31日 +31.44%
- 36億2500万
- 2015年6月30日 -82.87%
- 6億2100万
- 2015年9月30日 +99.68%
- 12億4000万
- 2015年12月31日 +48.39%
- 18億4000万
- 2016年3月31日 +28.48%
- 23億6400万
- 2016年6月30日 -75.17%
- 5億8700万
- 2016年9月30日 +99.49%
- 11億7100万
- 2016年12月31日 +49.36%
- 17億4900万
- 2017年3月31日 +40.42%
- 24億5600万
- 2017年6月30日 -78.58%
- 5億2600万
- 2017年9月30日 +101.9%
- 10億6200万
- 2017年12月31日 +52.92%
- 16億2400万
- 2018年3月31日 +33.56%
- 21億6900万
- 2018年6月30日 -73.44%
- 5億7600万
- 2018年9月30日 +87.67%
- 10億8100万
- 2018年12月31日 +45.51%
- 15億7300万
- 2019年3月31日 +31.21%
- 20億6400万
- 2019年6月30日 -75.44%
- 5億700万
- 2019年9月30日 +102.17%
- 10億2500万
- 2019年12月31日 +51.22%
- 15億5000万
- 2020年3月31日 +31.81%
- 20億4300万
- 2020年6月30日 -76.46%
- 4億8100万
- 2020年9月30日 +96.05%
- 9億4300万
- 2020年12月31日 +48.46%
- 14億
- 2021年3月31日 +36.29%
- 19億800万
- 2021年9月30日 -58.28%
- 7億9600万
- 2022年3月31日 +190.33%
- 23億1100万
- 2022年9月30日 -61.53%
- 8億8900万
- 2023年3月31日 +144.99%
- 21億7800万
- 2023年9月30日 -39.3%
- 13億2200万
- 2024年3月31日 +89.18%
- 25億100万
- 2024年9月30日 -39.34%
- 15億1700万
- 2025年3月31日 +101.78%
- 30億6100万
- 2025年9月30日 -17.8%
- 25億1600万
- 2026年3月31日 +108.11%
- 52億3600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/17 16:22
(注) 当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失であるため注記を省略しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 交際費等永久に損金に算入されない項目 2.1 - のれん償却額 1.8 - 連結子会社との税率差異 1.2 -
3 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理