減価償却費
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1億8700万
- 2009年3月31日 +1.6%
- 1億9000万
- 2010年3月31日 +66.84%
- 3億1700万
- 2011年3月31日 -8.83%
- 2億8900万
- 2012年3月31日 -24.91%
- 2億1700万
- 2013年3月31日 +56.68%
- 3億4000万
- 2014年3月31日 +74.41%
- 5億9300万
- 2015年3月31日 +1.85%
- 6億400万
- 2016年3月31日 +2.15%
- 6億1700万
- 2017年3月31日 -1.3%
- 6億900万
- 2018年3月31日 +22.82%
- 7億4800万
- 2019年3月31日 -0.8%
- 7億4200万
- 2020年3月31日 +1.62%
- 7億5400万
- 2021年3月31日 +13%
- 8億5200万
- 2022年3月31日 -21.48%
- 6億6900万
- 2023年3月31日 +19.13%
- 7億9700万
- 2024年3月31日 -22.96%
- 6億1400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント資産の調整額175,086百万円には、セグメント間取引消去△17,551百万円及び報告セグメントに配分していない全社資産192,637百万円が含まれております。全社資産の主なものは各セグメントに配分しない提出会社の資産等であります。2024/06/26 15:59
4 減価償却費の調整額は、主に提出会社等に係る減価償却費であります。
5 受取利息の調整額△49百万円には、セグメント間取引消去△483百万円及び提出会社における受取利息433百万円が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額は、主に提出会社等に係る減価償却費であります。2024/06/26 15:59
- #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2024/06/26 15:59 - #4 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬として上記固定報酬に対し、調整後EBITDA額の水準・事業計画達成度・対前年成長度の3つの要素から役員賞与月数を定めた賞与テーブルより算出された係数を乗じた役員賞与額を支給することとしております。2024/06/26 15:59
(注)1 調整後EBITDA:経常利益+支払利息+減価償却費±調整項目※
2 親会社株主に帰属する当期純利益がマイナスとなる場合は、役員賞与を支給しない。※調整項目 ・+事業上の特別利益 ・△事業上の特別損失(減損損失、タイトル評価減等) ・△非支配株主に帰属する当期純利益 ・+M&Aに伴うのれん/商標権等の償却費 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/06/26 15:59
法人税等の支払で12,505百万円を支出し、仕入債務が8,238百万円、契約負債が8,009百万円それぞれ減少した一方で、税金等調整前当期純利益を41,831百万円計上したこと、減価償却費を13,514百万円計上したこと等により、当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは65,833百万円の収入(前連結会計年度は44,704百万円の収入)となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)