当期純利益
連結
- 2009年12月31日
- 169億4500万
- 2010年12月31日 +117.3%
- 368億2100万
- 2011年12月31日 -6.62%
- 343億8400万
- 2012年12月31日 -91.08%
- 30億6700万
- 2013年12月31日 +999.99%
- 443億2900万
- 2014年12月31日
- -2400万
- 2015年12月31日
- 64億9800万
- 2016年12月31日 +462.13%
- 365億2700万
- 2017年12月31日 -62.35%
- 137億5400万
- 2018年12月31日 -95.05%
- 6億8100万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 229億8900万
- 2020年12月31日
- -62億3900万
- 2021年12月31日
- 294億5600万
- 2022年12月31日 +11.51%
- 328億4600万
- 2023年12月31日 +7.55%
- 353億2700万
有報情報
- #1 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
- (税金費用の計算)2024/02/14 13:21
当連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算する方法を採用しております。ただし、当該見積実効税率を用いて税金費用を計算すると著しく合理性を欠く結果となる場合には、法定実効税率を使用する方法によっております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- リゾート業界におきましては、国内において、新型コロナウイルス感染症の分類見直しにより各種行動制限が緩和され、社会経済活動の正常化の動きが進んだことにより、旅行需要には引き続き回復傾向が見られました。インバウンドについては、日本への直行便の回復や円安等が追い風となり、「訪日外国人消費動向調査」では、2023年暦年の訪日外国人旅行消費額が過去最高となる等、今後も訪日外国人の更なる増加に伴い、旅行需要や宿泊需要を中心とした経済効果が期待されております。2024/02/14 13:21
このような経営環境のもと、当第3四半期連結累計期間における売上高は349,924百万円(前年同期比28.7%増)、営業利益は54,445百万円(前年同期比42.4%増)、経常利益は57,296百万円(前年同期比42.7%増)、また、欧州各拠点開発のタイトルポートフォリオの見直し等に伴う事業再編損など特別損失を11,718百万円計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は35,327百万円(前年同期比7.6%増)となりました。
セグメント別の概況は以下のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2024/02/14 13:21
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) (1) 1株当たり四半期純利益 148円76銭 160円32銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 32,846 35,327 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 32,846 35,327 普通株式の期中平均株式数(千株) 220,801 220,352 (2) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益 148円08銭 159円41銭 (算定上の基礎) 普通株式増加数(千株) 1,010 1,258 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 - -