建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～50年
構築物 2～47年

2019/06/24 14:54

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	-	百万円	7	百万円
機械装置及び運搬具	0		0

2019/06/24 14:54

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	31	百万円	△2,597	百万円
機械装置及び運搬具	0		52

(注)当連結会計年度において、同一物件の売却により発生した建物及び構築物売却損と土地売却益は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。

2019/06/24 14:54

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)

		(単位:百万円)
用途	場所	種類	金額
アミューズメント施設	愛知県名古屋市他2件	建物及び構築物	155
		その他有形固定資産等	19
事業用資産	東京都品川区他15件	建物及び構築物	448
		機械装置及び運搬具	155

当グループは、事業のセグメントを基礎とし、独立したキャッシュ・フローを個別に見積もることが可能な資産又は資産グループについては個別にグルーピングしております。このうち、市場価格が著しく下落した、もしくは営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込みである資産又は資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
回収可能価額は、アミューズメント施設、遊休資産については、将来キャッシュ・フローが見込めないことから備忘価額により算出しております。事業用資産、のれんについては、主に回収可能価額を使用価値により測定し、主な割引率は8.9%でありますが、将来キャッシュ・フローが見込めない資産グループについては備忘価額により算出しております。

2019/06/24 14:54

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～16年

2019/06/24 14:54

#6 重要な引当金の計上基準（連結）

⑤解体費用引当金
老朽化した遊休建物解体に伴う支出に備えるため、将来発生すると見込まれる解体費用を計上しております。

2019/06/24 14:54

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～16年
アミューズメント施設機器 2～5年
②無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とした定額法によっております。2019/06/24 14:54