#1 主要な設備の状況: (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、車両運搬具、リース資産及びソフトウエアであります。なお、金額には消費税等を含めておりません。
2.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しております。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～17年
機械装置 2～15年
車両運搬具 2～3年
工具器具備品 2～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/25 16:07
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額のうち主なものは、以下の通りです。
(建物) 18,388千円物流センター移設工事によるものであります。
(工具器具備品)36,974千円金型を購入したものであります。
(ソフトウエア)77,548千円 ERPを導入したものであります。2019/12/25 16:07
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
4.引当金の計上基準
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主要な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 3～17年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価値を零とする定額法を採用しております。2019/12/25 16:07