ミライアル（4238）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2009年1月31日: 25億127万
2010年1月31日 -14.79%: 21億3145万
2011年1月31日 -7.93%: 19億6241万
2012年1月31日 -5.06%: 18億6318万
2013年1月31日 +4.93%: 19億5509万
2014年1月31日 -5.05%: 18億5627万
2015年1月31日 -6.99%: 17億2651万
2016年1月31日 -6.52%: 16億1391万
2017年1月31日 +68.29%: 27億1610万
2018年1月31日 +3.91%: 28億2234万
2019年1月31日 -4.95%: 26億8273万
2020年1月31日 -5.41%: 25億3748万
2021年1月31日 +12.29%: 28億4932万
2022年1月31日 -6.03%: 26億7749万
2023年1月31日 +9.33%: 29億2732万
2024年1月31日 +175.19%: 80億5563万
2025年1月31日 +4.5%: 84億1790万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～35年
機械装置 8年～12年
金型 2年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ長期前払費用
定額法を採用しております。2025/04/25 16:31

#2 減損損失に関する注記（連結）

以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
福島県福島市埼玉県飯能市熊本県菊池市	遊休資産遊休資産遊休資産	機械装置及び運搬具建物及び構築物金型	76,9802,6171,798

当社グループでは、事業資産については管理会計上の区分を基礎として製品の特性等に応じてグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別の資産単位でグルーピングを行っております。上記資産については遊休資産となったため、各資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少価額を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、減損損失の測定における回収可能価額は使用価値によっておりますが、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、当該遊休資産の帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。

2025/04/25 16:31

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/04/25 16:31

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/04/25 16:31