建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～35年
機械装置 8年
金型 2年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。2015/04/28 14:12

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※6. 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年2月1日至 平成26年1月31日)		当連結会計年度(自 平成26年2月1日至 平成27年1月31日)
土地	5,310千円		3,439千円
建物及び構築物	-		7,359
工具、器具及び備品	-		268

2015/04/28 14:12

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※5. 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年2月1日至 平成26年1月31日)		当連結会計年度(自 平成26年2月1日至 平成27年1月31日)
建物及び構築物	-千円		178千円
機械装置及び運搬具	476		6,663

2015/04/28 14:12

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年1月31日)	当連結会計年度(平成27年1月31日)
建物	798千円	-千円
土地	7,648	-

上記に対応する担保付債務

2015/04/28 14:12

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成26年2月1日 至 平成27年1月31日)

場所	用途	種類	減損損失(千円)
福島県福島市	事業資産	機械装置	23,074
大阪府大東市	売却予定資産	建物、土地等	11,292

資産のグルーピングは、管理会計上の区分に基づき決定しており、遊休資産や処分・廃止については、個々の資産ごとに減損損失の認識の判定及び測定を決定しております。
当連結会計年度において、事業資産については収益性が低下したため、各資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少価額を減損損失として特別損失に計上しております。減損損失の内訳は、建物6,819千円、機械装置116,060千円、工具器具備品3,015千円、金型46,331千円であります。

2015/04/28 14:12

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～35年
機械装置 8年～12年
金型 2年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日がリース取引会計基準改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ニ 長期前払費用
定額法を採用しております。2015/04/28 14:12