商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年1月31日
- 3億1198万
- 2011年1月31日 -0.39%
- 3億1078万
- 2012年1月31日 +18.6%
- 3億6859万
- 2013年1月31日 -28.49%
- 2億6359万
- 2014年1月31日 +1.68%
- 2億6802万
- 2015年1月31日 -1.01%
- 2億6531万
- 2016年1月31日 +7.77%
- 2億8593万
- 2017年1月31日 +35.86%
- 3億8848万
- 2018年1月31日 +19.36%
- 4億6369万
- 2019年1月31日 +62.99%
- 7億5578万
- 2020年1月31日 -19.03%
- 6億1194万
- 2021年1月31日 -5.67%
- 5億7722万
- 2022年1月31日 +7.31%
- 6億1940万
- 2023年1月31日 +34.78%
- 8億3485万
- 2024年1月31日 +25.28%
- 10億4592万
個別
- 2010年1月31日
- 2億1237万
- 2011年1月31日 +28.63%
- 2億7317万
- 2012年1月31日 +5.76%
- 2億8891万
- 2013年1月31日 -23.29%
- 2億2161万
- 2014年1月31日 +9.74%
- 2億4318万
- 2015年1月31日 -2.75%
- 2億3649万
- 2016年1月31日 +15.98%
- 2億7429万
- 2017年1月31日 +28.88%
- 3億5350万
- 2018年1月31日 +11.37%
- 3億9371万
- 2019年1月31日 +36.1%
- 5億3584万
- 2020年1月31日 -12.24%
- 4億7026万
- 2021年1月31日 +12.32%
- 5億2821万
- 2022年1月31日 +8.21%
- 5億7157万
- 2023年1月31日 +44.81%
- 8億2771万
- 2024年1月31日 +25.19%
- 10億3622万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
ロ 棚卸資産
(イ)商品及び製品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ロ)仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ハ)原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ニ)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2024/04/26 16:22 - #2 棚卸資産及び受注損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※2 損失が見込まれる受注契約に係る棚卸資産と受注損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる受注契約に係る棚卸資産のうち、受注損失引当金に対応する額は次のとおりであります。2024/04/26 16:22
前連結会計年度(2023年1月31日) 当連結会計年度(2024年1月31日) 商品及び製品 168千円 -千円 仕掛品 1,511 206 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動資産)2024/04/26 16:22
当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて4,135百万円減少し、13,285百万円となりました。これは主に、その他流動資産の増加479百万円、商品及び製品の増加211百万円があったものの、現金及び預金の減少4,736百万円があったこと等によるものであります。
(固定資産) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ プラスチック成形事業2024/04/26 16:22
プラスチック成形事業においては、主に半導体に関連する商品の販売、製品の製造及び販売を行っております。このような商品及び製品の販売については、商品及び製品の支配が顧客に移転したと判断した時点で履行義務が充足されると判断し収益を認識しております。ただし、国内の販売においては出荷時から当該商品及び製品の支配が顧客に移転されるまでの期間が通常の期間である場合は、出荷時に収益を認識しております。なお、取引の対価は履行義務を充足してから概ね1年以内に受領しており、重要な金融要素は含まれておりません。
ロ 成形機事業 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 当社は、主に半導体に関連する商品の販売、製品の製造及び販売を行っております。このような商品及び2024/04/26 16:22
製品の販売については、商品及び製品の支配が顧客に移転したと判断した時点で履行義務が充足されると判
断し収益を認識しております。ただし、国内の販売においては出荷時から当該商品及び製品の支配が顧客に