6159 ミクロン精密

6159
2024/04/26
時価
111億円
PER 予
14.14倍
2009年以降
赤字-18.05倍
(2009-2023年)
PBR
0.57倍
2009年以降
0.41-1.25倍
(2009-2023年)
配当 予
0.52%
ROE 予
4.01%
ROA 予
3.53%
資料
Link
CSV,JSON

無形固定資産

【期間】

連結

2008年11月30日
3257万
2009年11月30日 -41.84%
1894万
2010年11月30日 -13.38%
1640万
2011年11月30日 -29.25%
1160万
2012年11月30日 -31.04%
800万
2013年8月31日 +64.53%
1317万
2014年8月31日 -8.34%
1207万
2015年8月31日 -16.14%
1012万
2016年8月31日 -5.83%
953万
2017年8月31日 +8.65%
1035万
2018年8月31日 +75.68%
1819万
2019年8月31日 -21.26%
1432万
2020年8月31日 -19.6%
1152万
2021年8月31日 -31.94%
784万
2022年8月31日 +81.58%
1423万
2023年8月31日 +39.11%
1980万

個別

2008年11月30日
3257万
2009年11月30日 -41.84%
1894万
2010年11月30日 -13.38%
1640万
2011年11月30日 -29.5%
1156万
2012年11月30日 -31.27%
795万
2013年8月31日 +65.19%
1313万
2014年8月31日 -8.19%
1205万
2015年8月31日 -16.22%
1010万
2016年8月31日 -5.73%
952万
2017年8月31日 +8.76%
1035万
2018年8月31日 +75.7%
1819万
2019年8月31日 -21.34%
1431万
2020年8月31日 -19.57%
1151万
2021年8月31日 -31.89%
784万
2022年8月31日 +81.58%
1423万
2023年8月31日 +38.95%
1978万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、在外子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
工具、器具及び備品 2~15年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2023/11/24 16:32
#2 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年9月1日至 2022年8月31日)当連結会計年度(自 2022年9月1日至 2023年8月31日)
工具、器具及び備品(有形固定資産その他)30
ソフトウエア(無形固定資産)00
18,6981,686
2023/11/24 16:32
#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
国庫補助金等の受入により取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。
前連結会計年度(2022年8月31日)当連結会計年度(2023年8月31日)
工具、器具及び備品(有形固定資産その他)12,11812,118
ソフトウエア(無形固定資産)387387
2023/11/24 16:32
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度におけるキャッシュ・フローは、「(1)経営成績等の状況の概要 ②キャッシュ・フローの状況」のとおりであります。
なお、当連結会計年度は有形固定資産の他、無形固定資産に対して総額251百万円の設備投資を行っておりますが、その資金の調達源は主に自己資金となっております。また、来期以降も設備投資等を行ってまいりますが、その資金の調達源を自己資金とした場合においても、現状、キャッシュ・フローについて大きな懸念はないものと認識しております。
④重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
2023/11/24 16:32
#5 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資につきましては、生産効率と品質の向上及び技術開発力の強化のための投資を実施しております。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
この結果、当連結会計年度の設備投資の総額は251百万円となりました。
2023/11/24 16:32
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
工具、器具及び備品 2~15年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2023/11/24 16:32
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
工具器具及び備品 2~15年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2023/11/24 16:32