#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ース資産の内容
有形固定資産
映像制作事業における生産設備(工具、器具及び備品)であります。
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#3 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#4 減損損失に関する注記（連結）: 回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により算定しています。
のれんについては、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを主として4.1%で割り引いて算定しています。また、土地の回収可能価額については正味売却価額により測定しており、その価額は固定資産税評価額を基に算定しております。共用資産については、将来の使用見込みがないと判断されたものについて帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。
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#5 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 流動資産につきましては、主に仕掛品が177,675千円、現金及び預金が175,309千円、受取手形及び売掛金が68,470千円増加し、一方、前渡金が141,207千円減少し、結果5,325,126千円となりました。
固定資産につきましては、主に映像マスターが238,318千円、のれんが57,877千円、建物及び構築物が55,173千円減少し、結果、2,441,790千円となりました。
② 負債
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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
車両運搬具 4～6年
器具備品 2～15年
映像マスター 1年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/08/25 10:35