- 3791
- 2026/09/30
- 時価
- 220億円
- PER 予
- 71倍
- 2010年以降
- 赤字-1791.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.21倍
- 2010年以降
- 0.32-6.82倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.19%
- ROE 予
- 3.11%
- ROA 予
- 2.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2015年5月31日
- 5252万
- 2016年5月31日 +42.38%
- 7478万
個別
- 2015年5月31日
- 3,000
- 2016年5月31日 +999.99%
- 1250万
有報情報
- #1 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2016/08/29 10:33
当連結会計年度における投資活動による資金の減少は、438,525千円(前期は485,853千円の減少)となりました。これは主に出資金の回収による収入が82,045千円となり、一方、映像マスター他有形固定資産の取得による支出が433,342千円、無形固定資産の取得による支出が45,337千円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #2 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表)2016/08/29 10:33
前事業年度において、独立掲記していた「電話加入権」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「電話加入権」3千円は、「流動資産」の「その他」3千円として組み替えております。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
車両運搬具 4~6年
器具備品 2~15年
映像マスター 1年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/08/29 10:33