バンダイナムコ HD（7832）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -21億400万
2010年9月30日 -256.89%: -75億900万
2010年12月31日: -10億200万
2011年3月31日 -358.98%: -45億9900万
2011年6月30日: 58億1200万
2011年9月30日 +64.81%: 95億7900万
2011年12月31日 +60.75%: 153億9800万
2012年3月31日 +39.96%: 215億5100万
2012年6月30日 -55.28%: 96億3700万
2012年9月30日 +67.53%: 161億4500万
2012年12月31日 +80.91%: 292億800万
2013年3月31日 +42.1%: 415億500万
2013年6月30日 -67.86%: 133億4100万
2013年9月30日 +84.63%: 246億3200万
2013年12月31日 +53.95%: 379億2100万
2014年3月31日 -13.94%: 326億3300万
2014年6月30日 -68.84%: 101億6700万
2014年9月30日 +120.14%: 223億8200万
2014年12月31日 +71.16%: 383億900万
2015年3月31日 +13.17%: 433億5600万
2015年6月30日 -64.14%: 155億4900万
2015年9月30日 +35.54%: 210億7500万
2015年12月31日 +64.94%: 347億6200万
2016年3月31日 -21.24%: 273億7700万
2016年6月30日 -63.57%: 99億7400万
2016年9月30日 +110.83%: 210億2800万
2016年12月31日 +132.04%: 487億9400万
2017年3月31日 -11.66%: 431億400万
2017年6月30日 -62.21%: 162億9100万
2017年9月30日 +129.22%: 373億4300万
2017年12月31日 +32.66%: 495億3800万
2018年3月31日 +13.09%: 560億2400万
2018年6月30日 -70.14%: 167億3100万
2018年9月30日 +133.3%: 390億3400万
2018年12月31日 +39.17%: 543億2500万
2019年3月31日 +28.77%: 699億5200万
2019年6月30日 -80.37%: 137億3200万
2019年9月30日 +120.19%: 302億3600万
2019年12月31日 +86.62%: 564億2700万
2020年3月31日 -5.52%: 533億1200万
2020年6月30日 -69.24%: 164億100万
2020年9月30日 +169.43%: 441億9000万
2020年12月31日 +52.11%: 672億1700万
2021年3月31日 +34.68%: 905億2700万
2021年6月30日 -72.89%: 245億4100万
2021年9月30日 +188.4%: 707億7600万
2021年12月31日 -12.29%: 620億7800万
2022年3月31日 +55.13%: 962億9900万
2022年6月30日 -46.76%: 512億6900万
2022年9月30日 +76.99%: 907億4100万
2022年12月31日 +15.71%: 1050億
2023年3月31日 +10.54%: 1160億6400万
2023年6月30日 -65.16%: 404億3100万
2023年9月30日 +87.04%: 756億2100万
2023年12月31日 +23.1%: 930億9000万
2024年3月31日 +18.66%: 1104億5600万
2024年6月30日 -62.15%: 418億400万
2024年9月30日 +107.2%: 866億1800万
2024年12月31日 +90.77%: 1652億4100万
2025年3月31日 +1.71%: 1680億6000万
2025年6月30日 -74.94%: 421億1500万
2025年9月30日 +105.43%: 865億1800万
2025年12月31日 +33.55%: 1155億4900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 13:44

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。

2025/06/23 13:44

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(1)期首残高から期末残高への調整表、当期の損益に認識した評価損益

		(単位:百万円)
期首残高	86	52
当期の損益又はその他の包括利益
損益に計上(※1)	△86	△52
その他の包括利益に計上(※2)	0	2
購入、売却、償還	52	71

(※1)連結損益計算書の「投資有価証券評価損」に含まれております。
(※2)連結包括利益計算書の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。

2025/06/23 13:44