7832 バンダイナムコ HD

時価

2兆219億円

PER 予

24.52倍

2010年以降

赤字-128.27倍
（2010-2024年）

2.84倍

2010年以降

0.8-4.21倍
（2010-2024年）

0.72%

ROE 予

11.58%

ROA 予

8.33%

投資事業組合運用損、平均臨時雇用人員 - トイホビー事業、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資事業組合運用損		平均臨時雇用人員 - トイホビー事業		持分法の適用範囲の変動		その他の引当金の増減額（△は減少）
2010/03	-		-		-416百万		-
2012/03	8百万		-		-		-
2013/03	90百万	大幅増	-		-		-
2014/03	383百万	+325.6%	-		-		-
2015/03	139百万	-63.7%	-		-		-
2016/03	-		-		-		130百万
2017/03	-		-		-		119百万	-8.5%
2018/03	-		-		-		-136百万	赤転
2019/03	-		-		-		87百万	黒転
2020/03	-		-		-		504百万	+479.3%
2021/03	-		-		-		-60百万	赤転
2022/03	-		2,078		-		-390百万	赤拡
2023/03	-		2,324	+11.84%	-		263百万	黒転
2024/03	-		-		-		-314百万	赤転

2010年3月

投資事業組合運用損: -
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -4億1600万
その他の引当金の増減額（△は減少）: -

2012年3月

投資事業組合運用損: 800万
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -

2013年3月

投資事業組合運用損: 9000万
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -

2014年3月

投資事業組合運用損: 3億8300万
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -

2015年3月

投資事業組合運用損: 1億3900万
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -

2016年3月

投資事業組合運用損: -
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 1億3000万

2017年3月

投資事業組合運用損: -
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 1億1900万

2018年3月

投資事業組合運用損: -
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -1億3600万

2019年3月

投資事業組合運用損: -
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 8700万

2020年3月

投資事業組合運用損: -
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 5億400万

2021年3月

投資事業組合運用損: -
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -6000万

2022年3月

投資事業組合運用損: -
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: 2,078
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -3億9000万

2023年3月

投資事業組合運用損: -
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: 2,324
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 2億6300万

2024年3月

投資事業組合運用損: -
平均臨時雇用人員 - トイホビー事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -3億1400万