固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報

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#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～47年
機械及び装置 4年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 11:07

#3 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	当連結会計年度 (自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
金型	0百万円

2019/06/26 11:07

#4 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	当連結会計年度 (自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
建物及び構築物	35百万円
工具、器具及び備品	0
ソフトウエア	0
計	36

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#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2019/06/26 11:07

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産は344億73百万円となりました。
これは主に、現金及び預金が222億11百万円、原材料及び貯蔵品が47億9百万円、前渡金が24億83百万円などであります。固定資産は190億84百万円となり、総資産は535億57百万円となりました。
(負債)

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#8 表示方法の変更、財務諸表（連結）

この結果、前事業年度の貸借対照表上において、「流動資産」の「繰延税金資産」29億61百万円は「投資その他の資産」の「繰延税金資産」33億72百万円に含めて表示しております。
2.貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

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#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法

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#10 重要な会計方針、財務諸表（連結）

先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/26 11:07

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～47年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 11:07