日本一ソフトウェア（3851）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

個別

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
・リース資産以外の有形固定資産
主として定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4～50年
構築物 10～20年
車両運搬具 4～ 6年
工具器具備品 2～15年
・リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
ロ.無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2025/06/27 11:01
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 重要な引当金の計上基準
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準
2025/06/27 11:01