- 7821
- 2026/09/18
- 時価
- 1355億円
- PER 予
- 13.83倍
- 2010年以降
- 1.84-36.63倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.74倍
- 2010年以降
- 0.15-3.15倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.61%
- ROE 予
- 12.61%
- ROA 予
- 10.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
前田工繊(7821)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2010年9月20日
- 3億2019万
- 2011年6月20日 +26.48%
- 4億498万
- 2011年9月20日 -25.79%
- 3億54万
- 2011年12月20日 -57.58%
- 1億2749万
- 2012年3月20日 +109.24%
- 2億6677万
- 2012年6月20日 +65.64%
- 4億4188万
- 2012年9月20日 -5.6%
- 4億1713万
- 2012年12月20日 -61.77%
- 1億5947万
- 2013年3月20日 +100%
- 3億1895万
- 2013年6月20日 +52.71%
- 4億8708万
- 2013年9月20日 -19.26%
- 3億9328万
- 2013年12月20日 -55.78%
- 1億7389万
- 2014年3月20日 +104.6%
- 3億5579万
- 2014年6月20日 +55.48%
- 5億5319万
- 2014年9月20日 -34.02%
- 3億6497万
- 2014年12月20日 -39.6%
- 2億2046万
- 2015年3月20日 +79.57%
- 3億9589万
- 2015年6月20日 +60.72%
- 6億3628万
- 2015年9月20日 -42.68%
- 3億6472万
- 2015年12月20日 -32.33%
- 2億4680万
- 2016年3月20日 +66.98%
- 4億1212万
- 2016年6月20日 +59.6%
- 6億5773万
- 2016年9月20日 -34.27%
- 4億3232万
- 2016年12月20日 -41.16%
- 2億5436万
- 2017年3月20日 +64.3%
- 4億1791万
- 2017年6月20日 +65.4%
- 6億9123万
- 2017年9月20日 -41.26%
- 4億606万
- 2017年12月20日 -35.18%
- 2億6320万
- 2018年3月20日 +63.93%
- 4億3147万
- 2018年6月20日 +66.63%
- 7億1896万
- 2018年9月20日 -40.1%
- 4億3065万
- 2018年12月20日 -35.59%
- 2億7739万
- 2019年3月20日 +51.67%
- 4億2073万
- 2019年6月20日 +71.06%
- 7億1971万
- 2019年9月20日 -40.29%
- 4億2973万
- 2019年12月20日 -31.13%
- 2億9594万
- 2020年3月20日 +103.64%
- 6億264万
- 2020年6月20日 +55.95%
- 9億3983万
- 2020年9月20日 -48.4%
- 4億8500万
- 2020年12月20日 -24.54%
- 3億6600万
- 2021年3月20日 +52.46%
- 5億5800万
- 2021年6月20日 +56.09%
- 8億7100万
- 2021年9月20日 -0.57%
- 8億6600万
- 2021年12月20日 -55.66%
- 3億8400万
- 2022年3月20日 +48.7%
- 5億7100万
- 2022年6月30日 +48.16%
- 8億4600万
- 2022年9月30日 -21.75%
- 6億6200万
- 2022年12月31日 -58.01%
- 2億7800万
- 2023年3月31日 +123.38%
- 6億2100万
- 2023年6月30日 +57%
- 9億7500万
- 2023年9月30日 -26.05%
- 7億2100万
- 2023年12月31日 -61.3%
- 2億7900万
- 2024年3月31日 +124.01%
- 6億2500万
- 2024年6月30日 +65.12%
- 10億3200万
- 2024年9月30日 -32.46%
- 6億9700万
- 2024年12月31日 -62.12%
- 2億6400万
- 2025年3月31日 +152.27%
- 6億6600万
- 2025年6月30日 +64.86%
- 10億9800万
- 2025年9月30日 -15.94%
- 9億2300万
- 2025年12月31日 -55.8%
- 4億800万
- 2026年3月31日 +126.96%
- 9億2600万
- 2026年6月30日 +47.73%
- 13億6800万
個別
- 2008年9月20日
- 2億8434万
- 2009年9月20日 +1.52%
- 2億8865万
- 2010年9月20日 +9.84%
- 3億1705万
- 2010年12月20日 -58.49%
- 1億3162万
- 2011年3月20日 +100%
- 2億6324万
- 2011年9月20日 +12.35%
- 2億9574万
- 2012年9月20日 +13.04%
- 3億3429万
- 2013年9月20日 -1.2%
- 3億3030万
- 2014年9月20日 -10.48%
- 2億9570万
- 2015年9月20日 -12.65%
- 2億5828万
- 2016年9月20日 +26.75%
- 3億2739万
- 2017年9月20日 -13.26%
- 2億8398万
- 2018年9月20日 +5.53%
- 2億9968万
- 2019年9月20日 +3.52%
- 3億1022万
- 2020年9月20日 +16.37%
- 3億6100万
- 2021年9月20日 +48.2%
- 5億3500万
- 2022年6月30日 +9.16%
- 5億8400万
- 2023年6月30日 -2.91%
- 5億6700万
- 2024年6月30日 -1.23%
- 5億6000万
- 2025年6月30日 +1.43%
- 5億6800万
- 2026年6月30日 +19.37%
- 6億7800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/09/18 15:44
前事業年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当事業年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 給料及び手当 1,574百万円 1,690百万円 賞与引当金繰入額 486百万円 699百万円 退職給付費用 95百万円 96百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/09/18 15:44 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/09/18 15:44
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 - 0 - 0 賞与引当金 568 678 568 678 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/09/18 15:44
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年6月30日) 当事業年度(2026年6月30日) 繰延税金資産 賞与引当金 173百万円 212百万円 未払事業税 59百万円 65百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/09/18 15:44
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年6月30日) 当連結会計年度(2026年6月30日) 繰延税金資産 賞与引当金 352百万円 439百万円 未払事業税 125百万円 186百万円
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (負債)2026/09/18 15:44
当連結会計年度末における負債合計は、前連結会計年度末に比べ164百万円増加し18,677百万円となりました。流動負債は、前連結会計年度末に比べて592百万円増加いたしました。これは主に、未払金が772百万円、電子記録債務が345百万円それぞれ減少したものの、未払法人税等が791百万円、支払手形及び買掛金が683百万円、賞与引当金が269百万円それぞれ増加したことによるものであります。固定負債は、前連結会計年度末に比べて428百万円減少いたしました。これは主に、リース債務が208百万円、長期借入金が176百万円、退職給付に係る負債が79百万円それぞれ減少したことによるものであります。
(純資産) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品・製品・仕掛品・原材料
総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法により算定しております。)
② 貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く。)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年~38年
機械及び装置 7年~12年
工具、器具及び備品 2年~10年2026/09/18 15:44